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2020年10月12日 (月)

「マーキュリー通信」no.4118【人生に勝利する方程式-230「withコロナの時代に勝ち抜く精神的態度"自助の精神”」】


武漢発コロナウィルスは習近平国家主席がトランプ大統領の再選を阻止するために仕掛けたとトランプ大統領は主張しています。コロナショック前はトランプ大統領の再選は確実でした。そう思えばトランプ大統領再選に暗雲が垂れ込めてきており、コロナウィルスの仕掛けは絶妙のタイミングといえます。
また、トランプ大統領のコロナウィルス感染も習近平が仕掛けたとの情報を得ています。

今回のコロナ禍は、中国の不手際でたまたま漏れてしまったとみるより、米中戦争は現在まさに行われており、中国側の核兵器以外の生物兵器による米国攻撃と観る方が頷ける点が多々あります。

中国は、第2弾としてエボラウィルスとも組み合わせた更に強力なコロナウィルスを拡散することも画策しているとの情報も得ています。そうなると更に世界は混乱状態に陥ることになります。その場合、全世界で億単位の犠牲者が出ると予想されています。

そんな不透明で恐怖の乱気流の世界情勢です。しかし、私たちは自分たちでコントロールできないことに一喜一憂しても仕方ありません。

こういう時こそ、国に頼らない自助の精神を基に、自立した人生を歩んでいくことが求められます。マスコミの報道に踊らされるのではなく、メンタル面でもぶれない自分作りが大切と考えます。

◆◆◆◆◆◆編集後記◆◆◆◆◆◆◆

25年前に宗教団体を装ったオウム真理教がサリン事件を引き起こしました。
当時はドローンがない時代でした。もし、ドローンが使えたら、サリンを空中散布して、大量の犠牲者が出ていたことを考えるとぞっとします。
オウム真理教を宗教団体と勘違いし、宗教団体がまさかそんなそんなことをすることはないとの思い込みからサリン事件を引き起こしました。

一方、中国という国家がコロナウィルス事件を引き起こすことはないとの先入観が日本人を支配しています。

米国は、現在中国を犯罪国家として法的に認定する手続きを進めています。

14億人の巨大市場に目がくらみ、日本の大企業も犯罪国家とビジネスを進めています。

コロナウィルス第2波が来て、全世界で億単位の犠牲者が出たときに、初めて中国が犯罪国家であることに気づいても遅すぎますよ!


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