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2020年12月13日 (日)

「マーキュリー通信」no.4181【奇人変人が世の中を変えていく-403「マスコミの本質を知って、マスコミ情報を取捨選択する」】


今年もいろいろなニュースがありました。

その中で東西両横綱はコロナウィルス報道と米国大統領選と考えます。
米国大統領選はバイデン候補が最初から優勢でバイデン候補勝利という事前に作ったストーリーをそのまま筋書き通りフェイクニュースで流し続けました。

一方、コロナ禍では、マスコミの連日連夜に及ぶ過剰報道が国民を恐怖に陥れ、政府の経済政策にも影響を与え、今年のGDPは2桁のマイナス成長、失業率も2桁になりました。その結果、自殺者が急増するという副作用まで出ました。

マスコミの経営方針は視聴率のアップであり、購読者のアップです。
その為に、事実をセンセーショナルに報道するのがマスコミの本質といえます。

東日本大震災では、福島原発の放射能汚染の過剰報道により、福島県産の野菜や肉が売れなくなりました。

もう1つの報道は利権構造です。
また、スポンサー企業の利害に影響することは公となった犯罪以外は報道しません。

コロナ禍の過剰報道で国民は恐怖に洗脳されています。
そこで一番売れる商品はワクチンです。
米国では安いワクチンを販売しようとしたところ、ペンディングになっているそうです。
そこには中国の巨大な利権が絡んでいると言われています。
日本の製薬会社もそれに預かろうとの情報もあります。

トランプ大統領は、この巨大利権構造を断ち切ろうと立ち上がったのですが、米国巨大グローバル企業と民主党、そして一部共和党勢力の厚い壁に阻まれ、フェイクニュースを垂れ流され、史上最悪の選挙不正事件へと発展しています。

日本のマスコミも米国マスメディアのフェイクニュースの垂れ流し続けています。

一方で、原発事故により政府諮問委員会ができ、原則原発停止という経済を無視した提言をして、我が国の経済に大打撃を与えました。

今回のコロナ禍も政府の新型コロナウィルス感染症対策分科会が再三Go to キャンペーンの停止を提言しています。

彼らは経済音痴です。彼らの本質は彼らの専門知識を誇示し、存在感を示すことです。
経済に大打撃を与えていることには無頓着です。

今回の新型コロナウィルスは、毎年流行るインフルエンザと比べ死亡者数が圧倒的に少ないにもかかわらず、国中を挙げて大騒ぎしています。少し異常です。

そう思っているところに、中部大学教授(特任教授)武田邦彦氏を中心として下記提言をしました。
彼らの共同提言に私も勇気を頂き、今後もこれまで同様コロナウィルス以前の生活をしていくこととします。

~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~

厚生労働省は、自粛の必要性について、その科学的根拠を示すべきである。 また、新型コロナウイルスの存在を示す根拠となる科学論文を示すべきである。
武田邦彦・吉野敏明・大橋眞・矢作直樹・藤井聡・内海聡


□私たちは「国民の健康を守り生活の質を維持する」という観点から、政府や自治体が提唱する感染予防対策を無条件に受け入れ、新しい生活様式へ移行することに同意すべきではないと考えています。

□私たちは、この度のパンデミックは、偏った情報が急速に拡散されたことによって引き起こされたインフォデミックであると認識しています。
新型コロナウイルスの脅威は、実際に多くの人が感じているより圧倒的に低く、私たちの生活様式が変更されなければならない程の死の脅威は存在しません。


1.私たちは、政府に対して一刻も早い指定感染症(2類相当)の解除を求めます
2.私たちは、PCR検査による陽性者認定を即刻停止するよう求めます
3.私たちは、感染予防対策としてのマスク着用の推奨を停止することを求めます
4.私たちは政府・自治体に対して、感染予防の名の下に行われる施策の一切に対 し、その根拠となる科学的なデータを明確に示すことを求めます
5.私たちはメディアに対し、感染者数の発表を停止するよう求めます
以上、共同宣言のポイント。

中村コメント
1. 共同宣言5項目の根拠は、専門知識を持つ者には定説に基づくもので異論の挟みようがありません。
2. 尾身氏などの専門家会議メンバー、厚労省の技官はもちろん知っているはずです。それをさせない圧力があるのか、または、別の視点がある、と考えます。
3. 圧力については巷で語られるワクチンビジネス説、金融資本家達の背景など想像してしまいます。・・・・たぶんそうなんでしょう。改めるつもりなどない群れに是正を望むには対話はあり得ないし、戦うしかないでしょう。
4. 一方で、尾身氏が抵抗しない理由について、私の勘繰りとしては、既存の医療体制を一度壊すことを目論んでいるかもしれません。「もとどおり」の医療は決して満足すべき医療体制ではありませんでした。組織の経営のために治さない、場合によっては悪化させる、診断基準をたびたび変更し無理やり病人にさせられ薬漬けになる等の問題がありました。
コロナ禍で受診を控えたために、服薬を中止したり、養生の時間ができることで健康を取り戻した方も少なからずいます。すなわち、この間に国民は、カラダがもつ健康を立て直す自然の力の再体験をし、併せて共同宣言の意味を理解するほど賢くなっています。
その次元にあがった視点では「もとどおり」の医療にはもう満足しないと思います。
このような機会を利用して悪弊に満ちた医療体制の崩壊をすすめることができれば「ニューワールド」もありだな~、とか考えて尾身氏たちはピエロをされているのではないでしょうか。
今のうちに、既存の製薬業界主導の医療に執着することを止めて、人類の健康を維持、増進するためのシステムとは、どういうものか、どうしたらよいのか、今回の体験を踏まえた議論をすることが国民に求められている、と勘繰りたいと思います。

以上です。


◆◆◆◆◆◆編集後記◆◆◆◆◆◆◆

分科会のGo to キャンペーン停止の再三の提言にもかかわらず、政府が停止になかなか踏み切れないのは、京都大学上久保教授のコロナウィルス問題なし発言の影響を受けているようです。

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