「マーキュリー通信」no.4362【衝撃の書「株式会社アメリカの日本解体計画」から米国の脅威を知る】

我々日本人の大半は米国に対し、憎悪感、嫌悪感を余りもっていないと思います。

戦前日本全国主要都市を空爆され、挙げ句の果てには原爆を2つ投下され、数十万人の女子供を含めた民間人が大量殺戮されました。

本来ならその憎悪の気持ちが続いて良いはずですが、戦後GHQの徹底した洗脳により、憎悪の感情がなくなっています。

戦後76年が経ち、時代が大きく変わったとはいえ、いまだ戦後のGHQ支配体制が色濃く残っています。それは私のマーキュリー通信で都度語ってきました。

さて、堤美果著「株式会社アメリカの日本解体計画」（経営科学出版）を読みました。

その中で注目すべき点は、日本は新聞雑誌に対する信頼度ランキングがプラス50％弱で世界第1位。これに対し米国は豪州に次いでワースト２のマイナス50％でした。
どういうわけか中国がプラス30点で世界第3位なのがよく理解できませんが。

また、テレビの場合、少し信頼度が落ち、日本は＋35％で第3位でした。
テレビに対しても、米国は豪州に次いでワースト2位のマイナス50％でした。
ここでも中国はプラス35％と中共の国営放送の報道内容を信頼しているのですね。

米国人がマスコミを信用しない最大の理由はイラク攻撃でした。

当時のブッシュ大統領は、イラクは核兵器を持っているという偽情報をでっち上げ、多くの若者が戦地に駆り出され、多数の死者を出したからです。
一方、この戦争で兵器産業、そして戦後の復興処理で建設会社は莫大な利益を得ました。
その政財官界の利権構造を断ち切ったのトランプ前大統領でした。
そんな彼のメッセージに国民は共感し、民主党員さえトランプに投票しました。
これに対し、ヒラリーは政財官界の利権構造の代表でした。だから国民はヒラリーにそっぽを向きました。この点を抑えていたら，前回の大統領選ではトランプが勝つことは容易に分かったはずです。
当然、昨年の米国大統領選でもトランプ大統領の圧勝でした。
しかし、史上空前の選挙不正をやって偽りの大統領バイデンが誕生しました。多数の国民はバイデンを大統領として認めていません。
これが米国を分断している最大の要因であることをマスコミは伝えていません。

堤氏は、毎日垂れ流されるマスコミ報道をチェックするポイントとして、人と金を見ています。

人で言うなら、郵政民営化1本のキャッチコピーで大人気を博した小泉純一郎元首相。実態は、米国の圧力で、日本の郵貯、簡保400兆円のマネーを米国が吸い上げることが隠れた目的でした。
当時の竹中平蔵金融大臣は米国の手先として郵政の民営化を実現し、個人的にぼろ儲けしたと言われています。

一方、金で言うならマスコミの株主をチェックすると良いです。例えば、フジテレビの場合、外資が33％も保有しています。当然、株主に都合の悪いことは報道しません。

ここで最重要となるのが、マスコミがどのニュースを報道しないかをチェックすると真実が見えてきます。

例えば、コロナワクチン接種、菅首相が連日東京オリンピック前までに国民に接種を呼びかけることに躍起になっています。

しかし、一方でコロナワクチン接種で死亡した人の事実はほとんど報道されません。

国はコロナワクチン接種が原因で死亡した場合、最高4400万円の補償金を支払うと国民に約束しました。

しかし、未だに一例もないそうです。
理由は、担当医師が因果関係を証明しないと補償金が下りないことになっています。因果関係が濃厚ではおりないそうです。

マスコミはこういう事実は報道しません。

※日経ビジネス6月21日号では、コロナワクチン接種の危険性を示唆する記事がありました。
企業では、コロナワクチン接種の副作用に備え、接種日を有給休暇にする企業も出てきた。また、１つの職場で同じ日に接種すると副作用の影響も想定されるので、分散して接種する企業も出てきたと報道しています。この記事から、コロナワクチン接種のリスクが一般企業にも出てきていることが読み取れます。
「

さて、平和ぼけした日本国家でこれから最重要となるのが「水」と著者は訴えます。

世界で水道水を安心して飲める国はわずか16カ国しかないそうです。
その水資源を外資が虎視眈々と狙っています。
その一つに中国企業を中心とする土地の爆買いによる水資源の確保です。最近、国防上リスクのある土地は事前届け性にしようと外資を規制する法案が通りました。

一方で、水道事業を民間に任せる動きが出てきて、それをフランスの大手企業が受注しています。

このような脇の甘さで、日本は国民にとって最重要の水を国防と共に危機にさらされています。

戦前の米国が恐れていたのは宗教をベースにした日本人の精神性でした。戦後GHQは、日本人を宗教から遠ざけることに見事に成功しました。

精神的主柱を無くした日本人、日本は漂流国家となっています。

今こそ、日本人が失った精神性、「助け合いの精神、お互い様」を復活することが日本再生のキーワードではないかと著者は訴えています。

◆◆◆◆◆◆編集後記◆◆◆◆◆◆◆

ワクチン注射??に、、、
恐ろしい実態送られてきました。
現役医師からの情報です。この情報を信じるかどうかはお任せします。
私はコロナワクチン接種は、死にたくないので絶対にしません。↓　

https://m.facebook.com/story.php?story_fbid=1968453703310287&id=100004370282850

コロナワクチン接種中止を求める請願書も既に内閣府に提出されました。極めて理路整然としたわかりやすい内容です。

「mRNAワクチン接種中止を求める。」

理由：
新型コロナウイルスワクチン接種努力の義務を課した予防接種法改定は個人の生命・身体の安全に対する権利及び自己決定権、憲法13条に関わる極めて重大な人権問題である。
ワクチンの有害事象・副反応と感染症の判別は不可能であり、ワクチンの有効率の科学的証明は不可能である。従って、ワクチンであるという証明も不可能である。従って、科学的には、劇薬の注射にもかかわらず、これを努力義務として国民に課していることになる。このような劇薬注射が接種義務という法制度の枠組みで正当化された背景には、無症状感染者の存在が、公共の福祉に反する存在であるという概念が造成された社会基盤の存在がある。しかしながら、実際には無症状感染者が実際にウイルスを排出しているという科学的な証明は無く、環境中にウイルスが存在するという証明もない。ウイルスの存在の科学的証明もなく、PCR検査に関する科学的証明もない。このような科学的証明を伴わない概念を背景とした劇薬注射を法的に正当化することは、個人の生命・身体の安全に関わる権利及び自己決定権、憲法13条にかかる極めて重大な人権侵害である。予防接種法が違憲状態にある可能性が極めて高い。このワクチンの成分、LNPは卵巣に多く集まることがワクチン承認書類に記載されている。排卵前の卵子に栄養を供給する毛細血管が劇薬により不可逆的な損害を与えていることが予測される。ラット、マウス等を使った動物実験でワクチン接種による産児数の影響を調べる実験は小学生でも可能である。国民へのワクチン接種を直ちに停止し、全国の小学校などで動物を使った安全確認実験を実施することを求める。

9：10ー　大橋教授
https://youtu.be/HbQBrUR-QpU

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