「マーキュリー通信」no.4394【地球温暖化不都合な真実とは】

私はこれまでも地球温暖化の犯人CO２説には懐疑的でした。
しかし、「地球温暖化の不都合な真実」（マーク・モラノ著、渡辺正訳　日本評論社）を読んで、確信することができました。

「不都合な真実」とは米国民主党ゴア元副大統領が映画(2006年）でもアピールし、国連IPCC（Intergovernmental Panel on Climate Change　国連気候変動に関する政府間パネルの略）の強い後押しによりCO２が地球温暖化の主犯説が現在では国際スタンダードになりました。

マーク・モラノ氏は、1968年生まれの新進気鋭のジャーナリストです。
一方、渡辺正氏は、東大卒の元東大教授で気候関連の専門家でもあります。

CO２主犯説の論拠は、46億年に上る地球史の内、気温が少し上がった過去150年（小氷期末から現在）、地球の歴史から見ればごく一点に過ぎない超短期間だけを切り取って地球温暖化説を唱えています。
専門家から見ればかなり無理のある強引な論法です。

しかし、1970年代は地球寒冷化を多くの学者が訴え、地球寒冷化になると穀物の不作となる。その結果、戦争の可能性も訴えていました。

それが突然の変節ぶりに驚かされます。

渡辺正元東大名誉教授の話によると、国連の役割の１つに経済的に豊かな先進国の富を発展途上国に移転することにあります。

その手段として、CO２犯人説は政治的に格好の材料となりました。

そして、今や地球温暖化の主犯はCO２が定着しました。

これで一番恩恵を受けるのが中国です。
中国は一応CO２ゼロを目指すと発表しました。しかし、中国は平気で嘘をつく国なので、公約などあってなきがごとしです。

まじめな日本は、菅首相が2050年までにCO２を目指すと発表しました。
その為に、年間６兆円の予算を投じることになりました。

しかし、その効果はほとんどないと渡辺正元東大名誉教授は力説します。

その予算を経済対策や社会保障制度に回せば、日本の景気はもっと良くなり、社会保障制度も充実していきます。
消費税1％は2.8兆円に相当します。つまり、この焼け石に水のまったく無駄な支出を止めれば、消費増税は不要だったわけです。

トランプ前大統領は、この虚構に気づき、パリ条約から撤退しました。
そして、火力発電所と鉄鋼産業の復活を果たし、米国経済に大きく貢献しました。

日本政府もこれと同様にその予算を中小企業の支援に回せば、日本経済は蘇っていきます。

因みにゴア元副大統領ももとディープステートの一員です。CO２犯人説は政治的にディープステートも大きく絡んでいることを認識する必要があります。

だからトランプ前大統領は、ディープステートが仕掛けた史上最悪の不正選挙により再選を阻止されました。
トランプ大統領の４年間で過去のどの大統領よりも実績を上げたトランプ大統領が再選されないのはおかしいと思いませんか？

菅首相もディープステートの影響下にあります。

日本国民もディープステートの影響下にあることを改めて認識する次第です。

だから微力でも我々国民も政府の意のままに操られるのではなく、主体的に動く必要があります。
一人一人の力は小さくても、それがいずれは大きな力となって、政府を動かす力となっていきます。
そして、トランプ前大統領のような真剣に国民のことを思い、行動する真のリーダーが現れたときに日本は良くなっていきます。

それまで少なくとも魂だけは売りたくないですね。

◆◆◆◆◆◆編集後記◆◆◆◆◆◆◆

ファイザー社の筆頭株主が創価学会USAであることが分かりました。
その比率は39.1％です。経営に重大な影響を与える比率です。

これまでコロナワクチンは利権構造の巣窟と思っていましたが、与党自公政権はファイザー社とがちがちの利権構造にあることが判明しました。

だからコロナウィルスを嘘の報道でマスコミを操り、コロナワクチン接種を国民に必死に訴える菅首相の姿が浮かんでくるわけです。

利権構造の巣窟に抵抗するためにもコロナワクチン接種は絶対にしないことですね。

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