毎年この時期になると、近現代史関連の書籍を集中して読みます。
これまではメルマガを通じて、太平洋戦争）は、フランクリン・ルーズベルト大統領が意図的に仕掛け、日本側は真珠湾攻撃を誘導され旨伝えてきました。
彼のことを、フーバー前大統領は、一人の狂人が起こした戦争だったと大著「裏切られた自由」で詳細に記述しています。また、GHQマッカーサー元帥も太平洋戦争は、日本の自衛の戦争だったことを米議会で証言しています。
近現代史をしっかりと学べば、当時は欧米の植民地主義全盛の頃であり、アジアアフリカ、中南米まで欧米に侵略されてしまいました。日本は、アジアの同胞と協力し、欧米の植民地主義から守り、平和を通じた自由貿易、人種差別の撤廃等を主張した大東亜共栄圏の建設を目指すという側面もあり、大東亜戦争と呼んでいました。
従って、悪いのは欧米であり、米国は、日本の民間人も含めて無差別攻撃で女子供まで殺戮し、最後は広島、長崎に原爆投下した非人道的行為、これは明らかに国際法違反であり、決して許される行為ではありません。
なお、無差別攻撃した理由は、「日本大空襲実行犯の告白」（鈴木冬悠人著 新潮新書）では、当時米空軍は陸軍の組織の一部だった。そこで、陸軍から独立するために、日本人を皆殺しにして戦功を立てることだった。女子供と言え、戦争に加担しているという屁理屈でした。空軍は、東京大空襲の戦功により、戦後陸軍から独立しました。これが民主主義国家といわれる実態です。こんな野蛮国に終戦後も支配されてきたと思うと悔しい限りです。
かつて故ブレジンスキー大統領補佐官は、日本は保護国と公言しました。米国側で、未だにその意識が抜けないようです。未だにその屈辱と汚名が晴れないのは、米国の力が及んでいることに気づきました。
従って、真の独立国家を目指すことがこの汚名を晴らすことになるのではないかと思っています。
太平洋戦争（大東亜戦争）は決して侵略戦争ではありませんが、たとえ侵略戦争であっても、国際法的には合法です。
従って、戦勝国が敗戦国に戦功として要求することは、賠償金と領土の割譲です。
しかし、戦勝国米国は、東京裁判という新たな概念を導入し、日本を米国には迎えないような国家にするために、徹底的に弱体化を図りました。東京裁判は、今では国際法違反であり、無効なはずですが、それが自虐史観として今日まで亡霊のように生き続けています。
GHQは、戦後６年半で、８千冊近い本を焚書扱いし、徹底的に思想弾圧しました。これも当然国際法違反です。と言っても、民間に出回っている書籍まで全て廃棄処分は不可能です。最近その復刻版を読む機会に恵まれています。本件に関しては、メルマガを通じ徐々に読者の皆さんに伝えていきたいと思います。
一方、大著「世界統一政府悪魔のシナリオ」（2013年4月出版 鈴木啓功著 GAKKEN）を読みました。
著者は、およそ世界でおきる戦争、９１１他大事件は、全てロスチャイルドを中心とした地球支配階級（最近ではディープステートと呼ばれている）が仕掛けたモノである。
地球支配階級は、ブッシュ大統領を操り、９１１（同時多発テロ事件）を引き起こし、無実のイラクのフセイン大統領を殺害しました。
米国はロシアを非難する権利などありません。米国こそテロ国家です。
東日本大震災も、地球支配階級の陰謀とみています。その証拠にトモダチ作戦と称して、戦艦ロナルド・レーガン号が翌日現れています。地震兵器で原発を破壊し、日本に大被害を及ぼしました。
参考文献：「3.11同時多発人工地震テロ」（Richard Koshimizu著）
著者鈴木啓功氏は、地球支配階級は、かつて旧ソ連でチェルノブイリ原発を造り、事故を起こし、旧ソ連崩壊へと導いた。
その意味で、日本も原発を持つことは、再度地球支配階級に地震兵器を使われ、首都圏直下型地震を引き起こし、首都東京に壊滅的な損害を与え、日本を破滅の道へと追い込んで行くと著者は予測します。
なぜ同盟国日本をそこまで追い込むのか。
その理由は、地球支配階級の白人優位主義です。彼らから見れば、日本人など人間と見做していない。だから戦時中、大空襲や原爆投下をしたわけです。
私はこれまで原発推進派でしたが、同書を読んで原発は代替エネルギーが安定供給されるまでの、繋ぎ役と見做すようになりました。
太平洋戦争に関しては、彼は日本のスパイ、同書では名前は明かされないが、元外交官孫崎亮著（戦後史の正体 創元社）を読むと、岸信介元首相と分かります。
本来ならもっと徹底的に真珠湾攻撃をして、和平交渉に持ち込むべきだった。しかし、岸信介の手引きにより敗戦への道へと突き進んでいきます。
当時の日本は、欧米が侵略した清国で日中戦争に巻き込まれている状態でした。そんな状態の中で、さらに強国の米国と戦って勝つわけがありません。
なお、日中戦争を仕掛けたのは中国側です。日本が中国を侵略したというのは真っ赤な嘘です。
参考文献：「戦争を仕掛けた中国になぜ謝らなければならないのか」（茂木弘道著 自由社）「日中戦争、戦争を望んだ中国、望まなかった日本」（北村稔、林思雲共著 PHP）
２０２１年４月出版した国際ジャーナリスト堤未果氏の「㈱アメリカの日本解体計画」（経営科学出版）では、米国は民主主義国家から金融国家株式会社アメリカへと変質した。
政財官とこれに絡む利権構造、ウォール街、そしてディープステートと言われる国際金融資本がマスコミを支配し、政財界を操り、金儲け一筋に走っている。
豚インフルエンザでは、国民を恐怖に煽り、ワクチンを国民に接種し、製薬業界に巨額な利益をもたらした。当時のオバマ大統領には巨額の政治献金を受け取った。
当然今回のコロナウィルスも同様、製薬会社はコロナワクチンで巨額な利益を利益を独占しており、政治家は莫大な利益を得ている。これを回転ドア人事と言って、政財界の利権構造の最たるモノと言えます。
米国では、政治家として実績を積んだ後、ロビイストとして活動した方が収入が桁違いに違うので、政財官界の利権構造ができあがっている。
同書は、ロシアのウクライナ侵攻前に出版されたのですが、当然彼女は別の機会にロシアのウクライナ侵攻はディープステートの仕掛けた罠と主張しています。
また、別の識者はゼレンスキー大統領は、賄賂で焼け太りし、すでに１０００億円を蓄財している。
さらにウクライナ戦争で，毎月１億ドル（１３０億円）のキックバックがあり、さらに焼け太りしています。彼はウクライナ国民が戦争で死ぬより、私腹を肥やすことに関心があるようです。
なお、ロシアは当面ウクライナ戦争を止めないだろうというのが有識者の意見です。プーチン大統領は、今回の戦争による制裁で逆にルーブルの力を取り戻した。さらにルーブル決済を推し進め、ドルの凋落を狙っている。そうなると米国の国力は急速の衰え、覇権国の地位を失うことになる。
私が書きたいことはほんの一部です。残りは９月１日出版予定の電子書籍「大激変の時代を生き抜く｢思考力10倍アップの極意｣２次関数的に伸びていく法則で詳細を述べていますのでそちらをご期待ください。
最後に言いたいことは、日本よ、お人好しは止めよ！米国から自立せよ！
元外交官孫崎亮氏は、岸首相を始め、戦後米国の圧力を必死に受けながらも、戦後の日本復興に全力投球してきたと分析しています。
佐藤栄作首相は、ジョンソン大統領からベトナム戦争に協力せよと言われたが、平和国家日本として、戦争に加担することはできないと拒否しました。
現在の岸田首相は、バイデン大統領からロシア制裁に協力せよと言われ、安易に受け容れたため、日本国民は物価高に苦しみ、故安倍元首相がせっかく築いてきたロシアとの友好関係を壊し、ロシアを敵国に回し、安全保障上の大きな脅威を作ってしまいました。
歴代の首相と比べると器の大きさが歴然とします。
現在、日本は国防上も大きな危機にあります。その危機に敢然と立ち向かうのが日本のトップリーダーとしての責務です。しかし、それを遂行しようとすると岸田首相の首は跳びます。最悪故安倍首相のように暗殺されるかも知れません。
たとえ、暗殺されても、米国と戦い、自立することができれば、名誉の死を遂げることで、岸田首相の名誉は永久に称えられます。
あの世は確実にあります。天国から英雄として称えられている岸田文雄を見下ろした方が痛快と思いませんか？
このままではなんちゃって首相の不名誉のまま短期政権で終わりますよ！
◆◆◆◆◆◆編集後記◆◆◆◆◆◆◆
私は毎年8月15日に靖国神社参拝をして、今日の日本があるのは、日本が鬼畜米英と必死に戦い、祖国日本を守った英霊に感謝の意を捧げ、御霊を弔う日としています。
早く、全国民がその事実を理解し、全国民が感謝の日を捧げる日にしたいと思っています。
ましてや他国からの内政干渉など言語道断です。政財界のトップリーダーも勇気を持って、靖国神社参拝に臨んで欲しいと思います。
◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆
毎年この時期になると、近現代史関連の書籍を集中して読みます。
これまではメルマガを通じて、太平洋戦争）は、フランクリン・ルーズベルト大統領が意図的に仕掛け、日本側は真珠湾攻撃を誘導され旨伝えてきました。
彼のことを、フーバー前大統領は、一人の狂人が起こした戦争だったと大著「裏切られた自由」で詳細に記述しています。また、GHQマッカーサー元帥も太平洋戦争は、日本の自衛の戦争だったことを米議会で証言しています。
近現代史をしっかりと学べば、当時は欧米の植民地主義全盛の頃であり、アジアアフリカ、中南米まで欧米に侵略されてしまいました。日本は、アジアの同胞と協力し、欧米の植民地主義から守り、平和を通じた自由貿易、人種差別の撤廃等を主張した大東亜共栄圏の建設を目指すという側面もあり、大東亜戦争と呼んでいました。
従って、悪いのは欧米であり、米国は、日本の民間人も含めて無差別攻撃で女子供まで殺戮し、最後は広島、長崎に原爆投下した非人道的行為、これは明らかに国際法違反であり、決して許される行為ではありません。
なお、無差別攻撃した理由は、「日本大空襲実行犯の告白」（鈴木冬悠人著 新潮新書）では、当時米空軍は陸軍の組織の一部だった。そこで、陸軍から独立するために、日本人を皆殺しにして戦功を立てることだった。女子供と言え、戦争に加担しているという屁理屈でした。空軍は、東京大空襲の戦功により、戦後陸軍から独立しました。これが民主主義国家といわれる実態です。こんな野蛮国に終戦後も支配されてきたと思うと悔しい限りです。
かつて故ブレジンスキー大統領補佐官は、日本は保護国と公言しました。米国側で、未だにその意識が抜けないようです。未だにその屈辱と汚名が晴れないのは、米国の力が及んでいることに気づきました。
従って、真の独立国家を目指すことがこの汚名を晴らすことになるのではないかと思っています。
太平洋戦争（大東亜戦争）は決して侵略戦争ではありませんが、たとえ侵略戦争であっても、国際法的には合法です。
従って、戦勝国が敗戦国に戦功として要求することは、賠償金と領土の割譲です。
しかし、戦勝国米国は、東京裁判という新たな概念を導入し、日本を米国には迎えないような国家にするために、徹底的に弱体化を図りました。東京裁判は、今では国際法違反であり、無効なはずですが、それが自虐史観として今日まで亡霊のように生き続けています。
GHQは、戦後６年半で、８千冊近い本を焚書扱いし、徹底的に思想弾圧しました。これも当然国際法違反です。と言っても、民間に出回っている書籍まで全て廃棄処分は不可能です。最近その復刻版を読む機会に恵まれています。本件に関しては、メルマガを通じ徐々に読者の皆さんに伝えていきたいと思います。
一方、大著「世界統一政府悪魔のシナリオ」（2013年4月出版 鈴木啓功著 GAKKEN）を読みました。
著者は、およそ世界でおきる戦争、９１１他大事件は、全てロスチャイルドを中心とした地球支配階級（最近ではディープステートと呼ばれている）が仕掛けたモノである。
地球支配階級は、ブッシュ大統領を操り、９１１（同時多発テロ事件）を引き起こし、無実のイラクのフセイン大統領を殺害しました。
米国はロシアを非難する権利などありません。米国こそテロ国家です。
東日本大震災も、地球支配階級の陰謀とみています。その証拠にトモダチ作戦と称して、戦艦ロナルド・レーガン号が翌日現れています。地震兵器で原発を破壊し、日本に大被害を及ぼしました。
参考文献：「3.11同時多発人工地震テロ」（Richard Koshimizu著）
著者鈴木啓功氏は、地球支配階級は、かつて旧ソ連でチェルノブイリ原発を造り、事故を起こし、旧ソ連崩壊へと導いた。
その意味で、日本も原発を持つことは、再度地球支配階級に地震兵器を使われ、首都圏直下型地震を引き起こし、首都東京に壊滅的な損害を与え、日本を破滅の道へと追い込んで行くと著者は予測します。
なぜ同盟国日本をそこまで追い込むのか。
その理由は、地球支配階級の白人優位主義です。彼らから見れば、日本人など人間と見做していない。だから戦時中、大空襲や原爆投下をしたわけです。
私はこれまで原発推進派でしたが、同書を読んで原発は代替エネルギーが安定供給されるまでの、繋ぎ役と見做すようになりました。
太平洋戦争に関しては、彼は日本のスパイ、同書では名前は明かされないが、元外交官孫崎亮著（戦後史の正体 創元社）を読むと、岸信介元首相と分かります。
本来ならもっと徹底的に真珠湾攻撃をして、和平交渉に持ち込むべきだった。しかし、岸信介の手引きにより敗戦への道へと突き進んでいきます。
当時の日本は、欧米が侵略した清国で日中戦争に巻き込まれている状態でした。そんな状態の中で、さらに強国の米国と戦って勝つわけがありません。
なお、日中戦争を仕掛けたのは中国側です。日本が中国を侵略したというのは真っ赤な嘘です。
参考文献：「戦争を仕掛けた中国になぜ謝らなければならないのか」（茂木弘道著 自由社）「日中戦争、戦争を望んだ中国、望まなかった日本」（北村稔、林思雲共著 PHP）
２０２１年４月出版した国際ジャーナリスト堤未果氏の「㈱アメリカの日本解体計画」（経営科学出版）では、米国は民主主義国家から金融国家株式会社アメリカへと変質した。
政財官とこれに絡む利権構造、ウォール街、そしてディープステートと言われる国際金融資本がマスコミを支配し、政財界を操り、金儲け一筋に走っている。
豚インフルエンザでは、国民を恐怖に煽り、ワクチンを国民に接種し、製薬業界に巨額な利益をもたらした。当時のオバマ大統領には巨額の政治献金を受け取った。
当然今回のコロナウィルスも同様、製薬会社はコロナワクチンで巨額な利益を利益を独占しており、政治家は莫大な利益を得ている。これを回転ドア人事と言って、政財界の利権構造の最たるモノと言えます。
米国では、政治家として実績を積んだ後、ロビイストとして活動した方が収入が桁違いに違うので、政財官界の利権構造ができあがっている。
同書は、ロシアのウクライナ侵攻前に出版されたのですが、当然彼女は別の機会にロシアのウクライナ侵攻はディープステートの仕掛けた罠と主張しています。
また、別の識者はゼレンスキー大統領は、賄賂で焼け太りし、すでに１０００億円を蓄財している。
さらにウクライナ戦争で，毎月１億ドル（１３０億円）のキックバックがあり、さらに焼け太りしています。彼はウクライナ国民が戦争で死ぬより、私腹を肥やすことに関心があるようです。
なお、ロシアは当面ウクライナ戦争を止めないだろうというのが有識者の意見です。プーチン大統領は、今回の戦争による制裁で逆にルーブルの力を取り戻した。さらにルーブル決済を推し進め、ドルの凋落を狙っている。そうなると米国の国力は急速の衰え、覇権国の地位を失うことになる。
私が書きたいことはほんの一部です。残りは９月１日出版予定の電子書籍「大激変の時代を生き抜く｢思考力10倍アップの極意｣２次関数的に伸びていく法則で詳細を述べていますのでそちらをご期待ください。
最後に言いたいことは、日本よ、お人好しは止めよ！米国から自立せよ！
元外交官孫崎亮氏は、岸首相を始め、戦後米国の圧力を必死に受けながらも、戦後の日本復興に全力投球してきたと分析しています。
佐藤栄作首相は、ジョンソン大統領からベトナム戦争に協力せよと言われたが、平和国家日本として、戦争に加担することはできないと拒否しました。
現在の岸田首相は、バイデン大統領からロシア制裁に協力せよと言われ、安易に受け容れたため、日本国民は物価高に苦しみ、故安倍元首相がせっかく築いてきたロシアとの友好関係を壊し、ロシアを敵国に回し、安全保障上の大きな脅威を作ってしまいました。
歴代の首相と比べると器の大きさが歴然とします。
現在、日本は国防上も大きな危機にあります。その危機に敢然と立ち向かうのが日本のトップリーダーとしての責務です。しかし、それを遂行しようとすると岸田首相の首は跳びます。最悪故安倍首相のように暗殺されるかも知れません。
たとえ、暗殺されても、米国と戦い、自立することができれば、名誉の死を遂げることで、岸田首相の名誉は永久に称えられます。
あの世は確実にあります。天国から英雄として称えられている岸田文雄を見下ろした方が痛快と思いませんか？
このままではなんちゃって首相の不名誉のまま短期政権で終わりますよ！
◆◆◆◆◆◆編集後記◆◆◆◆◆◆◆
私は毎年8月15日に靖国神社参拝をして、今日の日本があるのは、日本が鬼畜米英と必死に戦い、祖国日本を守った英霊に感謝の意を捧げ、御霊を弔う日としています。
早く、全国民がその事実を理解し、全国民が感謝の日を捧げる日にしたいと思っています。
ましてや他国からの内政干渉など言語道断です。政財界のトップリーダーも勇気を持って、靖国神社参拝に臨んで欲しいと思います。
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