昨年2月末に始まったロシアのウクライナ侵攻はまもなく1年になります。
これはナショナリスト プーチン対ディープステート(影の政府)の戦いです。
この戦争で一番儲けたのは米国の軍産複合体と言われているディープステートです。
次にディープステートの傀儡政権と言われているコメディアン出身のゼレンスキー大統領です。
彼は戦争を継続する見返りに毎月1億ドルのキックバックがあり、既に1000億円以上の蓄財があるとあると言われ、戦争継続で焼け太りしています。
戦争終結時期は、米国民の怒りが頂点に達し、来年の大統領選に大きな悪影響が出ると判断される頃と想います。
一方、EUもロシアからのガスパイプラインが爆破され、寒いEU国民は悲鳴を上げ、貧困層の中には凍死者も出てきました。
プーチンは、正義の戦いと想っており、勝つまで止めません。敗北=死となるからです。最悪は核戦争になるリスクもありますが、ディープステートがどこまで追い詰めるかにかかっています。
一方、コロナ禍は既に丸3年になろうとしています。
2019年10月のダボス会議で、ディープステートはコロナによるパンデミックを起こすことを企図し、その通りとなりました。今ではプランデミックと呼ばれています。
ディープステート側は、ファイザー、モデルナにコロナワクチンを大量生産させ、巨万の富を得ました。
米国に忠実な日本の岸田政権は盲目的にコロナワクチンを国民に打たせ、接種率80%以上の実績を誇り、ディープステートから最優等生と評価が高いです。
コロナワクチンの欺瞞性に気づいた米国民はその半分程度の40%です。他国もおしなべてそんなモノです。
今年も、新たな変異種やサル痘を流行らせ、コロナワクチンで莫大な利益を上げるつもりです。
現在コロナワクチン接種で日本でも万単位の死者が出ていますが、政府はどこまで白を切ることができるかがポイントです。
場合によっては、岸田政権が責任を取って、退陣する可能性もあります。
さて、世界は世界経済フォーラムの議長クラウス・シュワブが自らの著書「グレート・リセット」で書いたように、世界はグレート・リセットの方向に向かっています。
一言で言うなら、コロナ禍の世界です。
国民は、政府に不必要なマスクを強制され、国民生活をコントロールされています。今後はさらに世界は全体主義国家の方向に強化されていきます。
その一環として、憲法改正にかこつけて、緊急事態宣言を政府が発すると、国民生活をコントロールできるようになります。
昨年安倍元首相が暗殺されました。
安倍元首相も、首相在任初期の頃はディープステートの圧力に屈し、戦後70年を総括した安倍談話では、戦後レジームを引き継ぎ自虐史観体制から抜けることができませんでした。またTPPにも加盟し、ディープステートの思惑通りに行っていました。
しかし、その後ナショナリストトランプ前大統領やプーチン大統領との連携、さらにはインドのモディ首相とインドアジア太平洋構想を掲げ、ディープステートの怒りを買い、昨年の暗殺に繋がりました。
元自衛隊員山上徹也を暗殺犯に仕立て、強制的に一件落着しました。
この事件を見て、日本の為政者は震え上がり、今後もディープステートに従順な日本になることを誓ったことと想います。
但し、ディープステート側としては、長期政権にすると安倍さんのように力を持ち始めるので、今後は短期政権を繰り返すことになるでしょう。
岸田首相の後任としては、マスコミが河野太郎を持ち上げていますが、彼はずぶずぶの親中派で、首相としての資質はなく、親子2代に亘り売国奴になりそうです。
次の小泉進次郎も、環境相の時に、悪名高いレジ袋有料化というパフォーマンスで一躍有名になりました。
父親小泉純一郎は、郵政民営化で日本のお金400兆円以上を米国に貢いだ最悪の売国奴です。そのバカ息子がもし首相になったら、日本は亡国の道へとまっしぐらです。
一方、中国は、習近平国家主席の行き過ぎた国家資本主義により、不動産バブルは弾け、GDPはマイナスに転じました。
さらに一人っ子政策の悪影響で少子高齢化が日本以上に進み、国力は急速に衰えています。
第3期習近平政権は、無能力なイエスマンで固めたため、その悪影響はさらに国力を削いでいくことになるでしょう。
現在中国ではコロナ感染が数千万人と大量発生し、いずれは国の人口の3分の2の8億人にまで膨れあがると予想されています。もちろん日本のマスコミはそんなことは一切報道しません。
現在、中国製のコロナワクチンを国民に大量接種させ、半端でない死者を出していると聞き及んでいます。特に60歳以上の年金受給者が年金支給額削減の為に、格好の餌食となっているそうです。
経済にうとい習近平は、彼の野望である台湾侵略を是非実現し、歴史に名をとどめようとしています。
その時期は、来年2024年と言われています。米国は大統領選挙期間中であり、政治の空白期間を狙って行われる可能性が高いです。
これに対する日本の脳天気ぶりはお粗末極まりありません。
国防費増額のために財務省は増税を画策していますが、これで景気の足を引っ張ることは間違いありません。
財務省のポチである岸田政権は、それを理由に負け戦覚悟で衆議院解散をするかも知れません。
なお、来年度上期に新1万円札に切り替わる計画ですが、それまでにディープステートは、日本でハイパーインフレを画策することも考えていると聞いています。
その辺のことは今後「マーキュリー通信」で伝えていきたいと思います。
日本国民としては、益々政府に頼ることのリスクが増していきます。その為にも「自分の生活は自分で守る」という意識を強め、対策を打っていく必要があります。
◆◆◆◆◆◆追記◆◆◆◆◆◆◆
昨年末に罹ったコロナは普通の風邪に変わりましたが、毎日ティッシュペーパーのお世話になっています。
昨日、近くのスーパーに行った際にティッシュペーパーの値段を見ました。すると5箱入りで371円、1箱当たり僅か74円です。1箱には360枚のティッシュペーパーが入っています。1枚当たりわずか20銭です。
これでは企業側はやっていられません。
今年はこの当たりからも企業の逆襲、そしてハイパーインフレへの道となっていくかも知れません。
◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆
最近のコメント