ワンポイントアップの思考力-75「オールEV化が日本を滅亡させる」

政府は2050年を目処に車の全面EV化の方針の下に政策を進めていますが、浮ついた方針だけが先行していて、関係業界は大迷惑です。これはトヨタ潰しと揶揄されるゆえんです。

トヨタはハイブリッド車では最先端を行っており、これに嫉妬知っている欧米、中国がトヨタ潰しを画策していると見た方が良いです。
欧米、中国もEV化の全面導入は無理と判断し、ハイブリッド車を同時並行的に進めています。

政府は、EV用の電源には電気を使うことを忘れているのでしょうか。
現在政府の原発軽視策により、電気の需給は超タイトとなっており、今年も真夏のピーク時に停電のリスクを抱えています。

そのような需給逼迫の中で、全面EV化したら、電気が圧倒的に不足し、電気代が跳ね上がり、EVユーザーは悲鳴を上げることは容易に想像出来ます。

技術面でも、EVはタウンカー程度の技術しか完成しており、遠出するにはまだまだこれからの段階です。

EVでは、米国テスラがトップメーカーですが、今後はグーグルも競合となります。その場合、通信技術を搭載したグーグルカーは、トヨタを大きく差別化することになります。
さらにはソニーを始めとする日本の電気産業も参入することとなり、その場合自動車産業から電気産業へと切り替わります。

自動車産業は、巨大な一大産業です。トヨタを頂点とするピラミッド構造となっています。トヨタがこけたら、それに連なる部品メーカーを始め自動車産業が壊滅的な打撃を受け、大不況となります。

一方、EVの車内は強烈な電磁波があり、EVに乗車すると電磁波を浴び続けることになります。
電磁波対策をしないと、健康被害が大きな社会問題となります。そういうことを政府は考えているのでしょうか。

さらにはEVの発想は、CO２を地球温暖化の悪玉として捉えていることから始まっています。
しかし、21世紀初頭のブッシュジュニア政権の時はまだ地球温暖化を否定し、地球寒冷化を危惧していた時代です。

当時大統領選挙で敗れた民主党ゴア副大統領が、「不都合な真実」という映画で地球温暖化プロパガンダを開始してから、世界的に注目され始めました。
まだ科学的に証明されたモノでないものを、政治的にCO２地球温暖化犯人説に仕立て上げられました。なお、ゴアはディープステートの一員です。

トランプ大統領就任の2017年以降、フェイクニュースとして却下され、パリ協定からも離脱しました。
2025年にトランプ氏が大統領に復活すれば、再度否定されることになります。

そんな米国、それを裏で操るディープステートの陰謀に世界が踊らされていることに早く日本政府も気づき、適当にはぐらかしながら本音と建て前をうまく使い分けながら舵取りを進めるのが賢明な国家戦略と考えます。

◆◆◆◆◆◆編集後記◆◆◆◆◆◆◆

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