「マーキュリー通信」no.5702【ワンポイントアップの思考力-131「トランプ革命の本質から今後の株価を読み解く」】

大企業から広告宣伝費が主な収入源の日経が大企業寄りの報道になるのは致し方ないと思います。
どこの企業にも属さない私は公平中立の立場で意見してきました。

今回は「トランプ革命の本質から今後の株価を読み解く」です。
トランプ革命のミッションは、ディープステートに支配されてきた世界から国民の為の政治を取り戻す事です。
ディープステート＝ウォール街です。
よって、一時的には景気後退となり、株価も下落します。

トランプ革命では、地球温暖化というフェイクを追放し、インフレを抑えるために化石燃料を復活しました。
その結果、エネルギー価格のコストダウンとなり、国民経済に好影響を与えます。
当然、ガソリン車も復活するので、景気は上向いていきます。
逆にEV車には逆風が吹き始めます。
地球温暖化による砂上の楼閣経済は崩壊していきます。

これまでグローバリズムの進展に伴い、国内産業、とくに製造業が疲弊し、ラストベルトというさびれた工業地帯になり果てました。
国内産業にとって製造業は重要です。これにエネルギー産業、食糧産業を充実させることで、経済安保となります。
これがMAGA(Make America Great Again)の根幹です。国内の基幹産業の育成がまずは基本です。

よって今後は行き過ぎた金融産業は是正されていきます。
ただし、CBDC（中央政府デジタル通貨）の導入は止め、その代わりビットコインを始めとする仮想通貨の育成を図っていきます。
米ドルはもはや回復不能レベルまでドル札を刷りまくってきました。これに対抗して拡大BRICSが急速に力をつけてきました。彼らはドル決済せず、自国通貨で決済する力をつけてきました。
よってその代替策として数量限定の仮想通貨にシフトしていきます。

ディープステートは、CBDCにより国民の管理をしていく計画でいました。しかし、神の下の自由と平等が基本のトランプ大統領は、CBDCはその理念に反するので反対しています。

ただし、ディープステート撲滅を徹底すると、暗殺リスクが高まるので、その辺はさじ加減をしながら、対応しています。

株価に関しては、一時的には停滞するでしょうが、中長期的には国内産業の復活を図っているので、回復していくことでしょう。

一方、日本経済は、トランプ革命をうまく活用した経済政策をしていかないと高関税をかけられた輸出産業は大打撃となり、不況、そして株価の暴落に繋がります。

そうならないためにも、トランプ革命同様国民の為の政治をすることです。そのために消費税廃止を推進することが、最善の国民の為の経済政策です。
その結果、国内消費が活況を呈すれば、企業の業績回復に繋がります。
しかし、ラストブレイン（錆び付いた脳）の石破首相に期待するのは無理でしょう。

よって日本でも国民の為の改革を起こす為には、トランプ革命を活用した政権の誕生が望まれます。

石破首相の最大の役割は今や利権構造の巣窟になり果てた自公政権に終止符を打つことです。
そのために、7月の参院選まで続投し、さらには２年後の秋の自民党総裁選まで続投することです。

岸田前政権の最大の功績は、あまりにも国民の生命と財産を無視した政治を断行し、国民から総スカンを食ったことです。
岸田前首相の傀儡の石破政権にバトンタッチし、その流れは加速化しています。
石破首相は、その流れを認識できていません。

岸田～石破政権は、自公政権の幕引きをした首相として、後世まで迷宰相として名を連ねることになります。
さらにはかつての社会党同様時代錯誤政党立憲民主党も自滅していくことでしょう。

自公政権崩壊過程の中で、トランプ政権に対応できる新たな政権が誕生することでしょう。

その時の新政権は、トランプ革命の活用により国民の為の政治を実行して、人気が高まります。

日本経済はいったんどん底まで沈むでしょうが、その後奇跡の急回復をすることを期待しています。

丁度80年前、敗戦で何もかも失いましたが、奇跡の復帰を遂げました。
岸田～石破政権が、終戦前と同じ事をやっています。すなわち、1945年に米軍が大空襲により各都市を壊滅させ、最後は原爆2発を落として終戦となりました。
戦後80年が経ち、平和な世の中となりましたが、現在は平和な世の中の大変革の前夜と感じています。

◆◆◆◆◆◆追記◆◆◆◆◆◆◆

本日は吉永小百合の80回目の誕生日です。丁度大空襲の大変な頃に生まれたのですね。
私もかつてサユリストでしたので、彼女の誕生日をなぜか今でも覚えています。
女性なら彼女のように素敵に歳をとりたいですよね。

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