ワンポイントアップの思考力

大激変の時代、今後は思考力が試される時代となる!

2022年1月28日 (金)

「マーキュリー通信」no.4578【ワンポイントアップの思考力-39「蓄積の原理」】


マスコミの報道を信用していないので、月間数万円支払って良質の情報に努めています。
良質の情報の前提は、利権構造や利害関係に絡んでいないことです。
思想的に偏りや偏見がないことが基本です。彼らの特長は、1次情報を基に様々な切り口で情報を入手し、独自の切り口で分析、解析、そして解説していることです。
その点、大半がフェイクニュースの米国メディアの情報をそのまま受け売りしている日本のマスメディアと一線を画しています。

現在の情報源は、下記の通りそうそうたる論客です。
◆河添恵子の国際情報アナライズ:中国語が堪能で中国問題に詳しい
◆堤未果「月刊アンダーワールド」:元野村総合研究所ニューヨーク勤務
 「お金と人事と歴史」の切り口で時事問題をひもときます
◆林建良『Taiwan Voice(台湾ボイス)』:台湾医師が台湾情報をデータを基に中立的な視点で解き明かします。
◆西鋭夫のフーヴァーレポート:フーヴァー大学客員教授が国際的な視点で現代の様々な問題を鋭く解き明かす
◆三橋貴明:月刊三橋 エコノミストが利権構造に鋭く切り込む
◆林千勝:月刊インサイダーヒストリー ディープステートに鋭く切り込む
◆ 藤井聡:月刊ホンマもん裏トーク  京都大学大学院工学研究科教授。独自の切り口で利権構造を鋭く切り込む
◆ルネサンス編集部:歴史学者田中英道、国際活動家丸谷元人、軍事評論家恵敬之助、ロシア居住経験を活かした解説者北野幸伯他多数の論客
◆藤井厳喜の「ワールド・フォーキャスト」 こちらは1次情報をまとめて分析しているので、世界問題のダイジェスト版として利用
◆JCUインサイト(JCUあえば議長):保守の視点から世界情勢を解説
◆及川幸久(幸福実現党)ニコ生:youtube政治部門で最大人気のYoutuber
◆その他Youtuber

情報量が非常に多いので、基本的には倍速で聴いています。倍速の方が却って集中できます。従って、メモは取りませんが、複数の有識者から情報を入手し、それが蓄積されていきます。

これらの情報が自分の血となり肉となり、そしてメルマガ「マーキュリー通信」としてアウトプットされていきます。

◆◆◆◆◆◆編集後記◆◆◆◆◆◆◆

日経情報は、現在の世界の中の利権構造、ディープステート等の手のひらで踊らされている情報が多いので、20年以上購読していた日経ビジネスの購読を昨年中止しました。
現在は週刊ダイヤモンド、プレジデントを購読していますが、同様なので、期限が来たら解約します。

日経新聞は10年ほど前に解約しましたが、何の不便も感じません。

朝日新聞は左翼偏向道報道が激しく、メンタルヘルス上よくないので読みません。
産経新聞も最近は偏向報道が目立ってきたので、最近解約しました。


◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆

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2022年1月26日 (水)

「マーキュリー通信」no.4576【ワンポイントアップの思考力-33「吉田松陰に学ぶ、現代は幕末の黒船来航の危機と似ている」】


吉田松陰が生きた時代は徳川250年の平和な時代。日本人はすっかり天下太平の世を謳歌していました。

そこに突如現れたのがペリー率いる黒船でした。当時の狂歌「太平の世を冷ます蒸気船、たった四ハイで夜も眠れず」は当時の世相をまさに反映しています。

「図説吉田松陰」(木村さちひこ著 河出書房新社)では、写真入りで当時の様子をビジュアルで見ることができます。

吉田松陰は全国行脚して国難の危機を説きます。当時の欧米は植民地主義全盛の時代。隣国の中国は、英国が植民地化したインドで生産した麻薬を香港に売りつけ、巨額の利益を得ていました。これが理由で香港でアヘン戦争が起きて、香港は英国の植民地となりました。
松蔭は日本にもその危機が訪れるとその脅威を説きます。しかし、皆関心を持とうとしません。関心を持ったとしても、諸外国の実力を知らないのに「攘夷」を掲げます。

松蔭は安政の大獄で獄死しましたが、その遺志は門下生へと引き継がれ、明治維新へと繋がっていきます。松蔭の遺志により日本は欧米の侵略を受けずに済みました。

しかし、その後日本は米国フランクリン・ルーズベルト大統領の陰謀に巻き込まれ、大東亜戦争を余儀なくされ、日本は焦土と化しました。そこで戦争の恐ろしさと愚かさを実感しました。

さて、今回は国防は米国に任せておけばと言う楽観論がはびこっています。

対岸では中国のむき出しの侵略主義の脅威が眼前にあるにも関わらず、お客様中国に忖度して、国防に無関心なノー天気な状態です。本来国防が最重要なのですが、産業界は目先の損得に走り、先見力も戦略眼もないお粗末な状態です。

中国に侵略されたら、香港、ウィグル同様日本は監視カメラで一挙手一投足を管理される1億監視国家になり、自由が奪われるという脅威にまだ気づいていないようです。

21世紀の「吉田松陰」現れよ!です。

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2022年1月25日 (火)

「マーキュリー通信」no.4575【ワンポイントアップの思考力-34「地球寒冷化の危機がやってくる!」】


マスコミでは相変わらず地球温暖化の危機を煽る報道一色です。

しかし、私が有料で入手している良質な情報源の有識者からは地球温暖化を危惧する人はいません。むしろ世紀のフェイクニュースという声が圧倒的です。

中学の理科でCO2は太陽と光合成し、植物の成長には欠かせません。
もしCO2がゼロになったら植物が地球上から消え、人類は滅亡します。しかし、CO2がゼロになることはあり得ません。こんな中学生で習った基礎知識を棚上げし、荒唐無稽なCO2ゼロを主張する有識者は、まさに憂識者といえます。

これまでも地球温暖化に関する書籍は10冊以上読みましたが、最近新たに数冊購入して読みましたが、同様のことを言っています。

地球温暖化の要因の1つにCO2を挙げていますが、それはごく一部です。
地球温暖化に大きな影響を与えるのは太陽の活動です。
環境学者と言われている有識者は、環境省から研究資金をもらっています。地球温暖化説を唱えると研究資金を頂けますが、反対すると研究資金をもらえないという仕組みになっているそうです。しかし、内心はばかばかしいと思っているけれど、生活のためには仕方がない。主義主張より損得を優先させているようです。

それよりも2030年頃には地球寒冷化の危機が訪れていると多くの学者は危惧しています。
そうなると世界的な食糧危機が訪れ、食料自給率が30%程度と低い我が国に食糧が入ってこなくなるか、大暴騰して物価はインフレとなります。

そもそも1980年頃迄は地球寒冷化の危機を訴える学者が多く、関連書籍も出ていました。
しかし、ディープステート(国際金融資本)の一員である民主党元大統領アル・ゴアが2007年に映画「不都合な真実」が世界的大ヒットになってからです。

アル・ゴアを始めとしたディープステートは、地球温暖化推進により原発で巨額の利益を儲けました。なお、環境利権の世界のトップは英国王室で、エリザベス女王が実権を握っています。

これを見抜いたトランプ前大統領が、嘘で欺瞞に満ちたパリ協約から脱退しました。
そして、米国の石油、石炭産業を見事復活させました。

トランプ前大統領は、2024年の米大統領選で復活すると予想されています。
その時は、再度パリ協約からの再脱退、地球温暖化の否定に入ります。

ピエロ役の日本は、産業と国民に莫大な負担をかける愚策に気づき、2025年には米国に同調する動きとなるでしょう。

良識ある人は、環境少女グレタがディープステートに操られていることにとっくに気づいています。
そんなグレタに踊らされている世界の大人達は早く自らの愚かさに気づいて欲しいです。

◆参考文献
21世紀地球寒冷化と国際変動予測 丸山茂徳著 東進堂
今そこに迫る地球寒冷化人類の危機 丸山茂徳著 KKベストセラーズ
本当は地球は急速に寒冷化している 出口浩明著 Kindle
メシアの法             大川隆法著 幸福の科学出版
気候科学者の告白         中村元隆著 Kindle
温暖化が気候変動の原因でない     板野肯三著 Kindle
SDGsの不都合な真実         川口、掛谷、有馬共著 宝島社

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2022年1月22日 (土)

「マーキュリー通信」no.4573【戦前の幻の焚書「ユダヤの対日謀略」から学ぶ】


「ユダヤの対日謀略」(長谷川泰造著)は大東亜戦争の真っ最中の昭和19年に出版されました。
本書は日本人の素晴らしさを書いた本なので、GHQの日本人の精神的主柱を失わせる」という基本方針に反した本だったので、戦後も長らく封印されてきました。
しかし、昨年10月1日 経営科学出版から復刻版として出版されました。

今から約2千年前、ユダヤの国がローマのポンペイウス将軍によって侵入され放浪生活を送るようになりました。

ユダヤ人は過酷な生活を余儀なくされましたが、その時頼りになるのは「金」と信じ、拝金主義者となりました。
また、ユダヤの神、エホバの神の教えを勝手に解釈し、他民族の犠牲を是とする唯物論へと染まっていきます。これが無神論の共産主義へと結びついていきます。その思想は、ダーウィンの進化論やニーチェの神の否定へと波長導通していきます。

拝金主義は国際金融資本を通じ全世界をコントロールしてきました。
第1次世界大戦の際、FRB(連邦準備銀行)を設立しましたが、FRBが世界を牛耳る根源となっています。
近現代における戦争の大半はユダヤが支配する国際金融資本が原因となっています。

第1次、第2次世界大戦もユダヤが陰で糸を引いています。彼らは戦争で巨万の富を得てきました。

ユダヤの唯物主義と対極をなすのが日本の唯心主義です。日本は皇紀2600年の天皇を神と崇め、神仏を崇拝してきた唯心主義国家として現在まで続いています。

ユダヤ人は、民族を堕落させるために3S政策を推進しました。
3Sとは、Screen,Sports,Sexの事です。
その為にハリウッドを中心とする映画産業を支配しました。
映画の内容は、国民を堕落させるために享楽的なモノを中心に上映しました。
スポーツも然り、さらにはセックスは国民を快楽に走らせ堕落させる最たるモノと言えます。
この3S政策は、戦後GHQの占領政策として実践されました。

また、マスコミを支配することで、思想をコントロールしてきました。現在でも米国大手メディアは、国際金融資本の影響を大きく受けているので、70%の米国民はマスメディアを信頼していません。

著者は、ユダヤの唯物主義と対極をなす日本の天皇を敬う唯心主義こそ、世界を統一する原理原則と力説して最後に締めくくっています。

本書発刊後77年経ちますが、現代の日本はユダヤの拝金主義に染まっています。GHQにより精神的主柱を失った日本人は漂流民のようです。
今こそ、著者が訴えた天皇を尊敬する唯心主義、自由と民主、そして信仰心の大切さを説く八紘一宇の精神に繋がると力説しています。

77年前に発刊された本書ですが、時代を超えて、今こそ多くの日本人に読んで欲しい良書と考えます。

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2022年1月20日 (木)

「マーキュリー通信」no.4571【ワンポイントアップの思考力-36 検定不合格「新しい歴史教科書」こそ中学生に学ばせたい内容】


文科相の教科書検定委員会は長年左翼変更指向が著しく、一般の常識からかなり乖離しており、中学生への悪影響は大きいと思います。

事実無根の従軍慰安婦事件を掲載する一方、日本の歴史で重要と思える箇所は軽視されています。
例えば、神話の世界は証明されていないので載せるべきでないという考え方です。
ここにはGHQが日本人の精神的主柱である神話、神の世界、天皇と国民の絆等を断ち切り、日本人の先祖に誇りを持てない民族にしていこうという意図が働いています。
その先兵となっているのが、朝日新聞を始めとする左翼偏向報道、それに同調する左翼史観の学者等です。それがGHQが意図した日本の国を弱体化していく意図であることに気づかないようです。同じ日本人として恥ずかしいです。

歴史は、学問的に確認されているから教材として採り上げるべきという問題ではないと思います。
日本の成立過程を神話や文献を基に生徒が話し合いながら日本史を覚えていくのが基本と考えます。新たな発見があったり、誤認があったらそれを採り上げ、生徒と一緒に考えることも大切です。
米国初代大統領ワシントンは、米国では英雄です。しかし、英国では反逆者の扱いです。欧州ではマゼランやコロンブスは世界探検家の英雄ですが、現地人にとっては侵略者です。
このようにモノの見方を多面的に見ていくことも歴史学習で大切だと考えます。

検定不合格「新しい歴史教科書」を再読しました。
文科相が些細な箇所にいちゃもんをつけ、また、他の左翼偏向教科書でOKとなった箇所でさえいちゃもんをつけて意図的に不合格にしてしまいました。

しかし、同教科書こそ中学生に勉強して欲しい内容です。
例えば大東亜戦争(太平洋戦争)と記述し、大東亜戦争は、戦後GHQから禁止されたと書いてあります。大東亜共栄圏のことも触れています。
そして、日本は人種差別撤廃を主張したとも記載されています。
これが大東亜戦争の根幹部分であり、なぜこの用語が禁止されたのかを生徒が議論すれば良いと思います。

現在、マスコミでは太平洋戦争が一般的に使用されていますが、米国の検閲がない現代、大東亜戦争という最重要キーワードを復活させ、自虐史観の解消に官民一緒になって取り組むべきです。

また、戦後GHQの検閲が厳しかったこと。日本国憲法がわずか1週間でGHQが作成したこと。こういう最重要部分を生徒がしっかりと議論すべきです。

従って、文科相を今後は正しい歴史観をもった人材を任命することが最重要と考えます。

そうでないと何も考えない日本人を大量に輩出し続け、政府がコントロールしやすい民族になっていってしまいます。

もっともそれを為政者は望んでいるのかも知れません。

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2022年1月19日 (水)

「マーキュリー通信」no.4570【ワンポイントアップの思考力-35「心も失ってきた平成30年間」】


バブル崩壊以降、失われた10年、次に20年、さらには30年も通り越して、日本の経済成長はないというギブアップ論まで出てきました。
人口減社会では、経済成長は見込めないという悲観論が出るのも致し方ないです。しかし、人口減社会でも政府が正しい経済成長の政策をやれば確実に成長していきます。岸田内閣が相変わらずコロナ禍にこだわった政策をしている限り経済成長は期待できません。

一方、平成30年間では心まで失ってきたと感じます。

これは心の教育をおろそかにしてきた代償と言えます。
最近、日本の歴史を扱う書籍を読みました。
これらの書籍に共通して流れる思想は日本人の心です。
万世一系の天皇、2700年近くも続く国は他にないです。
聖徳太子が掲げた17条憲法の第1条「和をもって尊しとなす」の和の精神が面々と生きてきました。
他国を侵略しない、自然を大切にし、神仏を尊び共生していく精神です。だから日本の7割は森林で心同様美しい国と言えるわけです。
また、日本人の労働観は神から与えられた祝福と考えます。五穀豊穣を祝い、神に感謝を捧げます。
子供を授かることも神からの恵みを頂くことになります。

一方、欧米は他国の侵略の歴史です。
白人以外は人間として認めないという神の御心を無視した海外膨張政策で発展してきました。原住民の殺戮と犠牲の上で発展してきました。
そして、欧米人のやってきたことは環境破壊でした。

現在左翼マスコミがリードして、夫婦別姓や女系天皇容認論を展開しています。
これがもし実現したら日本の家族制度は一気に崩壊し、さらには2700年近く続いてきた天皇制度の崩壊に繋がり、日本人の精神的主柱はさらに崩壊していくことになります。

日本国民は、欧米の民主主義は優れているという刷り込みから早く脱して欲しいと思います。

日本の歴史の素晴らしさは欧米人も認め、賞賛していることを今一度思いを新たにして欲しいと思います。

参考文献:
「日本国紀 上、下」(百田尚樹著 幻冬舎)
「皇室と日本精神」(辻善之助著 ダイレクト出版)
「日本は奇跡の国・反日は恥」(崔 三然著 ハート出版)
「社会は変えられる」(江崎禎英著 国書刊行会)
「日本人が知らない日本1、2」(伊勢雅臣著 育鵬社)
「日本の歴史」(学研)
「新しい歴史教科書」(扶桑社)
「検定不合格 新しい歴史教科書」(自由社)

◆◆◆◆◆◆編集後記◆◆◆◆◆◆◆

昨夜の出版記念講演会には35名の方が参加して頂きありがとうございました。
また、オンライン飲み会は1時間のところ、盛り上がったため2時間近くまで続きました。この場をお借りしてお礼申し上げます。

「現代の3本の矢力 10倍アップの極意」の著者在庫はまだ若干ありますので、ご希望の方は著者サイン入り1500円で郵送できますのでご連絡をおまちしております。

◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆

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2022年1月18日 (火)

「マーキュリー通信」no.4569【ワンポイントアップの思考力-34「コロナ狂想曲、ワクチン不要!」】


昨年来、新型コロナウィルスの変異種、デルタ株、オミクロン株と政府やマスコミは騒いでいます。しかし、これまで私がメルマガで書いてきたことを確認する書籍「ワクチンより大切なこと」(講談社)を読みました。
同書は、現役の医師七合診療所本間真二郎所長が書いたものです。
同医師は、米国NIH(国立衛生研究所)で3年間ウィルス学、ワクチン学を学び、帰国後はそちらんの専門畑を歩んできた医師です。そんなウィルス、ワクチンの専門医師が、「一般的に医師はコロナウィルスやコロナワクチンに関しては素人同然です」と喝破し、政府、マスコミ情報はいかに信頼できないモノかと嘆き、本書の執筆に至りました。

結論から言うと、私がこれまでメルマガで書いてきたことの立証でした。
1.新型コロナウィルス
(1)感染者数
 PCR検査は極めて不正確。死んだウィルス1匹でも検知すると感染者数にカウントしてします。従って、不用意にコロナウィルス検査をすればするほど感染者数が増えることになる。
 昨年の東京オリンピックの前後は感染者数が激減したが、PCR検査をしなかったからと言える。

(2)感染者の定義
 上記の通り、死んだウィルスでも検出されると陽性反応者にカウントされ、感染者にカウントされてしまう。
 政府やマスコミは、感染していない人まで感染者数としてカウントして、国民に恐怖を植え付けている。

(3)死亡者数
 死亡直前にPCR検査をして陽性反応者は全てコロナウィルス死亡者とカウントしているので、実際にコロナウィルスで死亡した人は極端に少なくなる。
 仮に全員コロナウィルスが原因で死亡したとしても、1年間の死亡者数は7885人、死亡確率は0.006%、つまり1万人中0.6人の死亡割合となる。2020年の死亡順位第26位でした。因みに第1位は癌で約38万人でした。第2位が心疾患で21万人、上位5位の合計数が約90万人でした。
この比率から見ると新型コロナウィルス亡くなった人は1%以下です。因みに、インフルエンザで亡くなった方は僅か954人、通常は毎年1万人前後亡くなるわけですから、インフルエンザウイルスの代わりにコロナウィルスで亡くなったと言えます。因みに自殺者数は21千人だったので、社会問題的にはコロナウィルス死者数の3倍近くあるので、こちらの方が問題が大きいと言えます。
しかも、2020年の死亡者数は、前年比2万人減少したそうです。
しかも、年代別死亡者の比率のほとんどは80代以上さらにこれに70代を追加し、基礎疾患者を加えると、健康人の死亡確率はほぼゼロに近い数字となります。

(4)マスク
 コロナウィルスの大きさはマスクの編み目より小さいので、マスク着用の意味はありません。但し、くしゃみや飛沫が飛んで他人に移る可能性があるので、電車内等でするのは多少意味があるそうです。しかし、周りに人がいない場所でマスク着用は正常な呼吸への影響、自分の菌を吸い込む等健康に対する害の方が大きいので、1日も早くこの悪習は止めるべきです。特に児童に対する影響は大きいので、直ちに廃止すべき。

2.変異種
 コロナウィルスは、インフルエンザウイルス同様変異種は発生するモノ。コロナウィルスの性質として、人を死に至らしめたら自分も一緒に死滅するという性格がある。従って、人を殺すほど威力のあるウィルスは基本的には現われない。
 従って、必要以上に怖がる必要はない。
 なお、コロナワクチンを接種すると変異株の出現を助長しやすくなる。

3.コロナワクチン
(1)接種の必要性
 コロナウィルスに感染して死に至る確率は80代以上でも0.1%未満。従って、コロナウィルスで死亡することより通常の病気で死亡するリスクを考えた方が良い。
生活習慣病といわれているとおり、各個人の生活習慣の延長線上に死が訪れる。
従って、日頃不摂生している人は、例えコロナウィルスに罹らなくても、生活習慣病で死を早めることになる。
※私のあくまで推測ですが、令和2年の死亡者数が前年比2万人減となった原因として、コロナ禍で健康に気を遣うようになったことが死亡者数の減少に繋がっているのではないかと思っています。
 
 従って、コロナワクチンを接種することは不要と考える。最近コロナワクチンが効かないことが報道され始めたが、変異種が出れば、効果がなくなるのは当然です。従って、今後も変異種はどんどん出てくるので、コロナワクチン接種と変異種のいたちごっことなる事が予想される。その時、誰が儲かるのでしょうか。

(2)副作用、副反応
 政府やマスコミは、副作用、副反応の報道を極力控えているが、実際にはマスコミ報道以上の被害者が多数で出ている。
 それより恐いのはコロナワクチンには遺伝子組み換え技術が組み込まれているので、今後人体への影響が危惧される。我々国民は政府の手による壮大な人体実験をさせられていることになる。
 特に女性の場合、不妊への影響も含め、安全性は確認されていない。
※ディープステート(国際金融資本)の実行部隊である、ビル・ゲイツはコロナワクチンを使って、増えすぎた世界の人口を半減させる計画を実行中と言われています。先日岸田首相にその要請がありました。それ以来、岸田首相が、国民に向かってコロナワクチンの3回目の前倒し接種を呼びかけています。

4.個人としてはどうすべきか
(1)免疫力をつける
まずはコロナウィルスは恐くない。インフルエンザウイルス同様と認識し、健康に暮らしている日本人なら、コロナウィルスで死ぬことは宝くじに当たる確率思えば良い。

(2)コロナウィルスを浴びる
 日本にコロナウィルスが入ってきて2年が経ちます。大半の日本人にはコロナウィルスに対する抗体ができているので、いたずらに外出を控えたり、他人との接触を怖がったりしない。
 インフルエンザにかかったら外出をしないのと同様コロナウィルスに罹った人も当然外出をしません。
だからコロナ禍前の生活に戻り、普通に生活をすれば、隠れ陽性反応者と接触をすることもある。隠れ陽性反応者は、感染者ではないので、むしろ弱いコロナウィルスに触れることで、免疫力をつけることになる。

(3)食生活の改善
 加工食品、食品添加物、外食等をできるだけ避け、栄養価の高い食品を摂るように心がける。また、 砂糖、牛乳、小麦、油モノを控えるようにする。
 解毒作用を高めるため、水分をできるだけ摂取する。排便、排尿は解毒作用。

※コロナウィルスのマスコミ報道は信用できないので、それ以外の信頼できる情報を有料動画を毎日視聴しています。
中国問題に詳しい国際ジャーナリスト河添恵子氏他多くの有識者が、コロナに関する既得権力者に利益に反する報道をすると、SNSで消去され、公職から追放されるケースが米国では頻繁に起きているそうです。

自分及び家族ちの生命を守るのは自分です。
普段正しい情報を得て、正しい判断が求められます。
もちろん私自身まだ死にたくないので、コロナワクチンは絶対に接種しません。
一説には、政府関係者や要人達はコロナワクチンを受けたことにして、実際には受けていないという未確認上が多数聞かれます。

◆◆◆◆◆◆編集後記◆◆◆◆◆◆◆

中国でワクチンで骨壷の価格高騰!?

未確認情報ですが、中国では少子高齢社会に日本を上回るスピードで進展しています。その為年金支給額が急増しています。
中国ではコロナウィルスで死亡する高齢者が急増しているそうです。
それでも生き残っている高齢者にコロナワクチンを打たせ、死亡させているケースが急増しており、骨壺が圧倒的に不足し、価格が急騰しているそうです。

その意味で、日本の高齢者は幸福ですね。


◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆

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2022年1月14日 (金)

「現代の3本の矢力 10倍アップの極意」出版記念講演会のご案内

先月6日に9作目の拙著「大激変の時代を生き抜く為の現代の3本の矢力 10倍アップの極意」を出版しました。
「10倍アップの極意シリーズ」としては6作目です。
既に10冊単位でご購入頂いた方も多数いらっしゃり、感謝申し上げます。

さて、同書の出版記念講演会をzoomで下記の通り実施いたしますので、
ご参加をお待ちしています。参加費は無料です。

なお、出版記念として、著者在庫の菜から定価1540円を著者サイン入り、送料込み1500円でお分けさせて頂いております。
ご希望の読者は、住所をご連絡いただけますか。

1月18日(火)
19時半 受付開始
20~21時 出版記念講演会
21時15分~22時15分 オンライン飲み会
https://zoom.us/j/9301822900?pwd=bW9zVmpvWVhYQW5OeDhYTTRydlpmQT09 ミーティングID 930 182 2900  ミーティングパスコード 3377

=========読者の感想-5==========

下記感想が読者より寄せられています。ありがとうございます ( ^)o(^ )

『現代の3本の矢力10倍upの極意』拝読しました。
幼少の頃の大逆境を跳ね返すその精神力が現在まで続いているのですね。
それが菅谷さんの力の源泉だと認識しています。
多くの方に読んで欲しい内容でした。
================================

※新刊発売を記念して、これまでの書籍は一律送料込み1000円とさせて頂きますので、皆様のご注文をお待ちしています。
著者在庫がなくなり次第、終了とさせて頂きます。
「生涯現役社会が日本を救う!」
「Bob Sugayaのあなたの英語力10倍アップの極意」
「あなたの人脈力10倍アップの極意」
「あなたのコミュニケーション力10倍アップの極意」
「あなたの営業力、伝える力10倍アップの極意」
「あなたの仕事力・生産性10倍アップの極意」

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「マーキュリー通信」no.4565【親中政権岸田首相に感謝?】

◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆

岸田政権が発足して4ヶ月目となりますが、親中政権色を強め、経済政策もピントがずれており、短期政権と予想されています。

しかし、米中戦争がますます激化する中で、中国のコロナウィルス攻撃がピンポイントとなってきています。

コロナウィルスは中国の生物兵器とほぼ認識されているので、いつ中国がそれを武器に他国を攻撃してくるのかに注目されています。

今回変異株が発生しているのは、欧米中心です。日本は横須賀、広島、沖縄等米軍基地が攻撃対象となっています。

日本に対する攻撃は比較的弱いのは、岸田政権が親中政権だからと言われています。

バイデン大統領も親中政権なのですが、こちらは習近平政権と政権の座を争っている江沢民派と組んでいます。

バイデン政権はディープステート(国際金融資本)の操り人形ですから、ディープステートの意思に従って動いているようです。

元々中共を誕生させたのはディープステートと言われていますが、もはや中共はディープステートのコントロールできないレベルまで強国になってきているので、むしろ今はその力を弱める方向で動いているようです。

本来、米国ではトランプ大統領が政権を取っているはずでしたが、ディープステートにより失脚させられてしまいました。

もし、予定通りトランプ大統領が政権を握っていれば、親中の岸田政権誕生はなかったかも知れません。

そして日本にも大量のコロナウィルスをばらまかれているかも知れません。

その意味ではラッキーと言えるかも知れません。

2024年の米大統領選挙では、再びトランプ大統領が復活することが大方の予想です。
そうなると一気に米中対立が表面化していくことになるかも知れません。

それまでは米中両国に忖度しながら政権運営されていくことになると予想します。

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2022年1月10日 (月)

「マーキュリー通信」no.4561【ワンポイントアップの思考力-33「隷従への道を突き進んでいる現代日本」】


平成以降政府の間違った政策の為、日本だけが世界の経済成長から取り残されています。
その根本原因は、経済学的には最悪と言われているマルクス経済学の亡霊に取り憑かれ、財務省主導の間違った経済政策が採られていると言われています。

経済音痴と言われている岸田首相となってからもその悪夢から解放されず、日本はさらに経済不況を持続させているようです。
コロナ禍の2年間、20世紀最大の経済学者の1人、ハイエクに言わせるなら「隷従への道」ということになるでしょう。

かつて英国病といわれた英国を見事復活させたサッチャー首相の経済原理はハイエクの経済原理に基づきます。

それはコンプライアンスも含め法律できちんと規制する原則を下に、それ以外の経済活動は民間の自由に任せるという経済原理です。

政府の経済活動の規制は、経済の発展を阻害することになる。富者は貧者を救うことはできるが、貧者が多くの国民を救うことはできない。経済的自由なくして個人的自由も政治的自由もないと主張しています。
今の日本政府の政策はこれと真逆の政策をしています。

ハイエクの経済原理に比較的近いのが自民党政調会長の高市早苗議員です。

国民の間には高市総理の声が日増しに強くなってきているようです。
日本初の女性首相、日本のサッチャーとして、早く活躍して欲しいと思います。

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