奇人変人が世の中を変えていく

2024年5月27日 (月)

「マーキュリー通信」no.5373【奇人変人が世の中を変える!-511「日本にも草の根運動の動きが燎原の火のごとく拡大しつつある」】


大半の日本人はおとなしく、政治に無関心な人が多く、それが政府の暴走を助長していきました。
政財官界の利権構造ならまだ我慢していました。

しかし、インフルエンザに毛の生えた程度のコロナウィルスをコレラ並の2類に仕立て、バカ騒ぎしました。
マスコミを使って国民を恐怖に陥れ、洗脳してきました。マスクはその象徴です。

しかし、一昨年から導入したコロナワクチンは、マウスを使った臨床実験をちょこっとやり、ほとんど効果がないことが分かっていました。
本来ならマスのあとは、猿を使って実験すべき所を、日本人を猿代わりに使って、実験しました。
欧米ではコロナワクチンは効果ないことが分かり、忌避されたので、大量に余ったコロナワクチンを日本に売りつけました。
そして8割の国民が6回も7回もコロナワクチンを盲目的に接種させられてしまいました。
その結果、40万人以上の犠牲者が出ました。発ガンを始めとする副反応も膨大な数に上っています。

さらにWHOは悪巧みを計画し、国際パンデミック条約を批准させ、WHOの権限で各国にレプリコン・ワクチンを打たせようと画策しています。今度も日本人を猿代わりに実験に利用しようとしています。
レプリコン・ワクチンを接種すると、次から次へと感染し、最悪2000万人の日本人が死ぬと予測されています。
彼らは、猿なら死んでもOKという感覚です。

そこで、政府の利権構造に属さない有識者、専門家が一同に結集し、4月13日(土)に池袋サンシャインビル前に集合し、2万人のでもを実施しました。デモの参加者は、主義主張、コロナワクチン接種の有無、政党の枠を越えた純粋な一般国民の集まりでした。私も参加しましたが、一般市民の怒りの場でもありました。
このデモをマスコミは黙殺し、報道しませんでした。
しかし、海外メディアが報道したために、WHOの悪巧みは一歩後退しました。

5月25日(土)沖縄県本土復帰52周年記念集会でした。靖国神社内の靖国会館で記念集会後、1時間のパレードでした。
5月15日を国民の祝日にしようという運動です。私も参加しました。
沖縄は、中国の魔の手が伸び、デニー玉城知事は沖縄は先住民とでっち上げ、中国に売り渡そうとかなり危険な状態です。
沖縄の問題は本土にも飛び火して、そこから中国人により本土が侵略されていきます。

5月26日(日)は、西郷隆盛の遺訓を学ぶ「敬天愛人」の勉強会に参加しました。
終了後、懇親会では、受講者の多くが、5月31日(金)「WHOから命をまもる国民運動」大決起集会に参加することが分かりました。そこで31日の集会のチラシを頂きました。
集会場所は、厚労省の近くの日比谷公園野外音楽堂です。
前回の会場は400人だっため、その10倍の人が駆けつけました。それを反省して、今回は3千人の野外会場です。
下記スケジュールでパレードデモを1時間程実施します。
自分たちの大切な家族の命を守るために是非一緒に参加しませんか。
草の根運動を日本でもやり、政府の横暴を撤回させましょう。
12時開場
13~15時大決起集会
15時パレードデモ開始
18時夜の部(海外中継)

私が大学生の頃、ベトナム戦争反対の全学連デモが盛んでした。
多くの若者は政府の暴走に抗議しました。大半の学生は純粋で左翼思想に染まっていました。
当時、私も共産党、社会党支持でした。
彼らは純粋でした。しかし、勉強不足でした。

しかし、今回の主催者はWCH(World coucil for health)ジャパンです。WHOが信頼できないので、2021年9月に医師、科学者、法律家、人権擁護運動家たちによって設立されました。その日本支部です。
今回の集会には、大阪市立大学井上正康名誉教授、近現代史研究家林千勝氏、ジャーナリスト河添恵子氏、衆議院議員原口一博氏、元駐ウクライナ大使馬渕睦夫氏他多士済々です。
全員レプリコン・ワクチンの危険性を認識している専門家集団です。

ベトナム戦争は海外なので日本人には蚊帳の外でした。

しかし、今度は多くの日本人の生死に重大な影響を与えます。
さすがおとなしい日本人も今度は草のレベル、吉田松陰が唱えた草莽決起となっています。

一方、前日の5月30日(木)には、武道館で「国民の命と生活を守る」1万人大会を実施することになっています。
こちらは利権構造の総本山、政財界の代表が集まり、社員には有給休暇を取らせて、1万人大会に参加させることになっています。

あなたはどちらの決起集会を信用しますか?


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2024年5月22日 (水)

「マーキュリー通信」no.5367【奇人変人が世の中を変える!-510「世界一の奇人変人とは?」】


昨日ビートルズ・ファンクラブの仲間と、映画「ジョン・レノン 失われた週末」を観賞しました。

同映画は、今年4月30日に出版されたジョンの愛人 メイ・パンが書いた「ジョン・レノン 失われた週末」(河出書房新社)を素に制作されました。

ジョンに愛人がいるとは知りませんでした。
メイ・パンとは1973~4年頃の話ですから、オノヨーコと再婚して数年先のことですね。

ジョンは、オノヨーコと再婚して、有名なヨーコとのベッドイン記者会見をして、ベトナム反戦を訴えました。

ジョンは少年の頃、親の都合で両親と生き別れとなります。
その時の心の傷が、彼の人生観と言動に影響を与えています。
その心の悲痛な叫び声が、名曲"Mother"で吐露します。"Mama,don't go! Daddy, come home!"と何度も何度も叫び続けます。

その心の弱さ、痛みを10歳年下のメイ・パンが補っていたのかも知れません。

ジョンは、ビートルズ解散後、「愛と平和」を訴え続けていました。

有名な"Give peace a chance"で反戦運動を展開しました。
さらに1971年に、ジョン・レノンとオノ・ヨーコによって書かれた「ハッピー・クリスマス(戦争は終った)」(Happy Xmas (War Is Over))で、クリスマスソングでは異例の反戦歌を歌ってベトナム戦争に反対しました。

この反戦運動によって、当時のニクソン大統領の怒りを買い、1974年7月米国国外退去を命ぜられました。
しかし、ニクソン大統領は、ウォーターゲート事件で、1974年に辞任します。

2年後の1976年にグリーンカードをジョンは入手して、米国永住権を得ました。

しかし、その4年後1980年12月8日、ジョンは凶弾に倒れ、帰らぬ人となります。
ジョンの追悼を込めて名曲"Imagine"は平和のシンボルとして世界中の人々に歌われるようになりました。

ジョンは、イエス・キリストの分霊として生まれたと言われています。
確かに、反戦時代のジョンはイエスを彷彿とさせるモノがあります。
そして、イエス同様、「愛」をテーマに世界中に訴えかけました。
だからイエスの再来と言われても違和感はありません。
参考文献:「ジョン・レノンの霊言」「何を以て愛とするか」(大川隆法著 幸福の科学出版)

映画観賞後、ビートルズ・ファンクラブの仲間と、ジョンの歌をカラオケボックスで4時間歌いまくりました。

ジョンが国外追放となった1974年9月にはアルバム『Walls and Bridges(心の壁 愛の橋)』が発表されました。
映画では、ヒットチャート ナンバー1曲の"Whatever get you thru the night"の誕生秘話が紹介されていました。
TVのコメンテーターが"Whatever get you thru the night"と言ったことをヒントに早速その夜作詞作曲してしまいました。ここにもジョンの天才ふりを発揮します。

もちろんカラオケで、皆で合唱しました。

嬉しいことに昨年50年の時を経て誕生したジョンの最後の名曲"Now and then"もカラオケで歌うことができました。

メイ・パンのことは知らぬが佛でしたが、知ってしまうとちょっとがっかりしました。

しかし、ジョンの歌を皆で歌っている内に、天才ジョンの才能の素晴らしさをビートルズ・ファンとシェアすることで打ち消されてしまいました。


規格外、破格の人生を歩んだジョンは私の知る有名人の中で世界最高の奇人変人ではないかと思っています。

ジョンという天才が音楽を通じ世界を変えていったわけです。その意味で、ジョンの40年の人生に拍手喝采です。

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2024年4月25日 (木)

「マーキュリー通信」no.5344【奇人変人が世の中を変える!-510「沖縄が変質した左翼活動家によって乗っ取られる!」 】


昨日、一般社団法人日本沖縄政策フォーラムの仲村覚理事長の講演会に参加しました。

沖縄が悲願の祖国復帰を果たしたのは、1972年5月15日のことでした。
同理事長の母親(現在102歳)も祖国復帰の中心的役割を果たしました。

当時ベトナム戦争の最中だったので、米国にとり沖縄は重要な基地でした。
しかし、日米友好関係を優先し、基地機能が確保できればOKとの根回しが功を奏し、佐藤栄作首相の時に実現しました。
その瞬間、沖縄県民は国歌斉唱、天皇陛下万歳を三唱し、喜びを分かち合いました。
当時、中国共産党毛沢東国家主席も沖縄の祖国復帰に賛成していました。

しかし、70年安保闘争で敗れた左翼連中が、反差別運動に方向転換しました。
朝鮮人、アイヌ民族、そして琉球民族は少数民族として差別されているという理論展開です。
最近では反ヘイトスピーチ規制法案も可決されました。
仲村覚理事長は、事実無根のヘイトスピーチでバッシングされていますが、訴訟を起こし、勝訴の見込みです。

沖縄は中国の属国、琉球王国として栄えた国だったと論理のすり替えをしました。
そして、アイヌ民族同様少数民族として位置づけ、国会でも少数民族として認識されてしまいました。
中国が差別されている琉球民族を救うという大義で日本を襲うことも可能となってきました。

また、左翼連中が国連に差別されていると疑義を呈したため、琉球民族を先住民族にすべきとの国連勧告を受けています。
一般の沖縄県民はその事実をよく知らされていません。
しかし、沖縄で極左の沖縄タイムズと琉球新報の2紙が95%も占めており、過激報道に洗脳された県民も存在します。

国連勧告に反対する法案に対し、左翼勢力が優勢の沖縄県議会では、3月28日同法案は否決されてしまいました。

沖縄県知事デニー玉城は、先住民族代表として中国を表敬訪問し、中国から大歓迎されています。

その橋渡し役を陰で支えているのが国際貿易促進協会河野洋平会長です。

国連勧告が受け入れられてしまうと、先住民国家、沖縄は琉球王国の道へと辿ることになります。
その先は、中国の属国となり、日本にとっては中国の脅威が拡大します。

それを米国が認めるかどうかは分かりません。

沖縄の状況は日増しに中国の脅威が増しています。我々本土の日本人も沖縄問題にもっと関心を持つことを改めて認識しました。

◆◆◆◆◆◆追記◆◆◆◆◆◆◆

5月25日(土)13時から沖縄県祖国復帰52周年記念靖国集会が靖国神社境内内靖国会館2階で開催されます。
参加費2千円。
予約不要です。一緒に参加しませんか。

◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆

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2024年4月17日 (水)

「マーキュリー通信」no.5334【奇人変人が世の中を変える!-509「国民の生命に重大な危険を及ぼす国際パンデミック条約に無関心なTV各局」】


今朝のメルマガ「マーキュリー通信」の追記欄に、4月13日一般市民による歴史的デモ行進の件で、TV各局に放映日時を問い合わせてみました。
しかし、全局とも放映した事実はないとのことでした。

私からの問い合わせ内容は、各局視聴者窓口に
「ちょっとお尋ねしたいのですが」
「4月13日午後一般市民が国際パンデミック条約反対の大規模デモを池袋で行ったのですが、その放映日時を教えてください。」でした。

ところが全局とも、「放映されおりません」との回答でした。
私「国際パンデミック条約が通過すると、WHOの指示命令で、コロナワクチン接種を義務づけられます。今度のワクチンは極めてリスクが高く、国民の生命を危険にさらすものです。SNS上では拡散されています。是非、特別番組で採り上げて欲しい」と要望しました。
各局とも一様に「かしこまりました。その旨担当局に伝えておきます」との優等生の回答でした。
また、NHKに対しては、「先日の国会答弁で、コロナワクチンの被害者原口代議士が上川外務相に法案の件で質問していました。しかし、極めて誠意のない対応でがっかりしました。NHKは国民の視聴料で成り立っているTV局です。国民の生命が危険にさらされる恐れがあるパンデミック条約に関し、是非番組で採り上げて欲しい」と追加で伝えました。

それにしても、日本の歴史を変えるような重要デモを各局とも口裏を合わせたように全く採り上げないは、何か裏でそのような同調圧力でもあるのでしょうか。TV局の異常さと違和感を覚えました。

読者の皆さんも、大切な家族を守るために、同様の要望を各局にしてみませんか?
デモの内容は下記URLからご覧頂けます。

https://mail.ombbn.com/l/03LRPV/eWfkyyUV/

NHK 0570ー066ー066 050ー3786ー5000
日テレ 0570ー040ー040
TBS 03ー3746ー6666
フジTV 0570ー088ー081
TV朝日 03ー6406ー5555
MXテレビ 0570ー070ー009

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2024年4月 8日 (月)

「マーキュリー通信」no.5323【奇人変人が世の中を変える!-507「時代の先を読む」】


今朝の日経モーニングサテライトで、昨年度大手企業の中途採用は5割に達したと報道していました。
中でもメガバンク、みずほ、三菱、三井住友銀行の動きが目立つとのことでした。

私が三井物産を早期退職したのが27年前、当時は早期退職する人はほとんどいませんでした。
今では三井物産でも毎年1割程度早期退職があるそうです。

逆にいうなら、終身雇用の時代は終わったといえます。

そういう時代の流れを読みながら自分の人生をどうする、どういう人生を歩みたいのかを明確にして生きていかないと、時代の激流に飲み込まれてしまいます。

一方、私が住むマンションザ・ガーデンズ東京王子では、今朝ポストに野村不動産から当マンション専用のチラシが投函されていました。それも厚紙を使ったA4版 カラー4ページ、豪華チラシでした。

北区王子地区の不動産は、私が入居した6年前から土地で2倍、マンション価格は40%も値上がりしています。
業者は、今が売り時と売却を煽っているようです。

当マンションを売却する理由はあくまでも私の推測です。
コロナ禍の頃は、会社が経営危機に陥り、ボーナス支給もストップした企業も多数出たので、マンションを手放す人もいたようです。

コロナ禍が落ち着いてきた現在、上記終身雇用の時代終焉が反映されているかも知れません。

私はマイホームは、ライフスタイルや時代の流れに応じて、賃貸、所有を適宜決めて行けば良いと思っています。

銀行は、中には80歳までローン可能と甘い言葉でささやきます。しかし、大激流の時代に、長期の住宅ローンを持つリスクを認識する必要があると思います。

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2024年4月 1日 (月)

「マーキュリー通信」no.5316【奇人変人が世の中を変える!-506「反ディープステート、BRICSが勢力を急拡大中」】


昨日のメルマガでは、ディープステートの全体主義による世界制覇の陰謀を書きました。

一方、ディープステートすなわちグローバリストに対抗する動きが急加速しています。

BRCIS(ブラジル、ロシア、チャイナ、インド、南アフリカ)の5カ国は、彼らの金儲けのために、散々辛酸をなめさせられてきました。
最近、この5カ国にサウジアラビア、アルゼンチン、アラブ首長国連邦、エジプト、イラン、エチオピアの6カ国が加わり、さらに加盟希望する国が増えています。

拡大BRICSの人口は世界の46%を占めます。これに対し、先進諸国G7は約10%です。
GDPは、G7の43%に対し、28%まで力を伸ばしてきました。
また、資源を保有していることが強みです。

最終目標は、金に裏打ちされたBRICSという通貨です。
しかし、まだまだ統一通貨を作る力はありません。
彼らの弱みは自国の通貨が弱いことです。逆にいうならデジタル通貨を推進しやすい環境です。

1971年、いわゆるニクソンショックで、ドルは金と交換できる兌換紙幣から米国の信用力、軍事力でドル札を世界中に普及してきました。
しかし、米国の国力の低下で、ドルの価値も落ちていきます。

現在、中露2カ国が金の保有量で世界1,2位です。さらに金の購入を増やしています。因みに米国は第5位です。

グローバリストの目標は、世界統一政府です。
これに対し、拡大BRICSは、各国のナショナリズムの推進と欧米先進諸国からの解放、そして脱ドル化です。
その流れの中で、脱ドル化は急加速で進んでいます。

彼らは欧米諸国の民主主義の幻影に気づいています。
習近平、プーチンのような強力なリーダーシップを発揮するリーダーについてきます。

そのような世界的な動きを日本のマスコミはあまり報道しませんが、世界の動きを知ることも、日本、そして我々日本人にも影響を与えることを知っておく必要があります。

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2024年3月31日 (日)

「マーキュリー通信」no.5315【奇人変人が世の中を変える!-505「チャーチルの名言、民主主義は最悪の政治システム」】


世界中の多くの人は民主主義という美名の下に踊らされ、悲惨な目にあってきました。

ヒトラーも、民主主義によって、国民から選ばれ、全体主義国家の道を突き進んでいきました。

日本では小選挙区制度が定着していますが、これは民意を反映しないシステムです。大政党に有利なシステムです。
国民の声を反映させようと個人が無所属で立候補しようとしても、供託金の障害があり、参入障壁が大きく、国民の声が届かない政治システムになっています。
その結果、長期に及ぶ自公連立政権の下、国民は全体主義国家の道を突き進んでいることに気づいていません。

その仕組みは下記の通りです。
闇の政府と言われるディープステートの核となる国際金融資本、その中核はロスチャイルド家とロックフェラー家です。
こちらが世界最大の投資企業ブラックロックを支配しています。
ブラックロックが、軍需産業、マスコミ、金融機関、大手企業等に投資しています。
米国大手マスコミは、ディープステートの都合の良い報道しかしません。
日本のマスコミは、米国の大手マスコミからのニュースを垂れ流すだけです。
もちろん日本のマスコミもブラックロックに支配されているので、彼らに都合の悪い報道はしません。

また、国民のための政治とは真逆をやっている河野太郎、小泉進次郎、そして最近では上川陽子外相が日本初の女性首相になるかともてはやされています。

今年、世界が全体主義国家の流れを作る切り札はパンデミック法案です。
立憲民主党原口氏はコロナワクチンを接種して、末期ガンとなり、奇跡的に復活しました。
コロナワクチンの危険に気づいた原口氏は、勇気を持ってコロナワクチン反対運動を展開しています。
国会答弁で、上川外相にパンデミック法案に関する質問したのですが、のらりくらりとかわされてしまいました。
彼女もディープステートの手先です。

安倍首相の暗殺で、岸田首相はすっかり怖じ気づき、ディープステートの飼い犬と化し、忠犬ハチ公ぶりは目に余るものがあります。
パンデミック法案を、国会承認も取り付けないうちに、国連WHOにOKを出してしまいました。
そして、同じく忠犬中谷氏をWHOに議長として送り込みました。

先日、WHOでは、国際保健規則(IHR)を、テドロスWHO事務局長、中谷議長、顧問弁護士の悪のトリオにより、強行採決されてしまいました。WHOのルールでは、過半数が出席しないと、法案は可決できないことになっていますが、反対国の異議を無視して、ディープステート支援60カ国により、可決されてしまいました。

法案の骨子は、各国の承認なしで、パンデミックが発生したら、WHOの指示により、コロナワクチン接種が義務づけられます。
接種しない者は逮捕され、最悪刑務所行きです。
海外出張はもちろんのこと、国内移動も制限される怖れも出てきました。

また、WHOの指示、意見に反対するSNS、行動は禁止されることになります。
その陣頭指揮を執るのは、コロナショックで悪名高きペドロス事務局長(エチオピア人)です。
このWHOのヒトラーと言われている男が、世界の国民の健康をコントロールすることになります。

さて、今年の米国大統領選挙ではトランプ氏の大統領当選は確実視されています。
トランプ大統領が誕生したら、米国はWHOから脱退し、新たな世界保健機関を立ち上げます。
嘘で塗り固めた地球温暖化を否定し、パリ協約からも再度脱退します。
ディープステートがしかけたウクライナ戦争も停戦させます。

ディープステート側はありとあらゆる手段を使って、トランプ大統領誕生を阻止しようとしています。
その切り札が、パンデミック条約です。
ディープステートは、2019年10月のスイスダボス会議で、パンデミックを予測し、その通りパンデミックを発生させました。
恐怖のパンデミックを再現させ、世界中をパニック状態にすることで、大統領選挙をできなくすることも企んでいます。

パンデミックの後にはコロナワクチンが周到に用意されています。
現在、コロナワクチン接種で、日本では40万人の国民が亡くなっています。

今度のコロナワクチンはそんな生やさしいものではありません。
コロナワクチンを接種したら、それが人から人へと伝染し、次から次へと副反応、そして死へと追い込んで行きます。

まさにヒトラーが実施したホロコーストの21世紀版ホロコーストとなります。

ディープステートは、もの言わぬおとなしい日本人をターゲットにホロコーストを実施しようとしています。

それを阻止するために4月13日(土)13時半東池袋中央公園に集結して、デモ行進が計画されています。
皆さんも一緒に参加しませんか。

その前、9時半から新宿区牛込箪笥区民ホールで集会が行われます。
大江戸線牛込神楽坂駅直結

◆◆◆◆◆◆追記◆◆◆◆◆◆◆

巨人は、昨日も阪神に5対ゼロで勝ち、連勝しました。
私の予想通り、ダメ害人オドーア選手が抜けた効果が現れています。
オドーアが入れば、2年ぶりに復活した松原外野手の出番はありませんでした。
昨日も2点タイムリーを打って、見事期待に応えました。
昨年6勝18敗もして歯が立たなかった阪神を開幕2連戦2試合連続完封勝ちの圧勝でした。

◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆

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2024年3月27日 (水)

「マーキュリー通信」no.5311【巨人軍、新外国人オドーア電撃退団、私の想いが通じた!】


巨人軍が新外国人選手オドーアの獲得を発表したとき、今年もまた同じ間違いを犯すと懸念していました。
彼の昨年の成績はパットせずMLBを首になりました。そんなダメな選手を獲得したら、大した戦力にならないことは容易に想像できます。そして、今年も不協和音が流れ、優勝の足かせになると懸念していました。

私の予想通り、オドーアのオープン戦の成績は、12試合で34打数6安打、打率1割7分6厘、0本塁打、0打点というお粗末な結果でした。
そこで阿部新監督は、オドーアを2軍に落とす決断をしました。これに反発して、オドーアは退団を発表しました。

今年の巨人の外野手は、オドーアが当確で、残りの2枠を狙って熾烈な競争を展開していました。
ベテランの丸、梶谷、長野に加え、カンバックした松原、昨年大ブレイクした松井2世秋広、新人佐々木、岡田、萩尾、オコエ、昨年ドラフト1位の浅野、俊足の重信と11名が椅子取り合戦をしていました。

しかし、オドーアの退団で、3枠に広がり、実力でもぎ取ることになりました。

また、内野陣も、新人の泉口が即戦力として有望です。内野陣も熾烈な争いとなります。

そして、投手陣もトレードでも昨年弱かったリリーフ陣を強化し、充実しています。

これで投打ががっちりと噛み合い、巨人は阿部新監督の采配がまずまずなら優勝の期待大です。
原前監督の采配がひどかっただけに、期待が持てます。

これで今年の巨人軍は楽しみになりました ( ^)o(^ )

電撃退団をしてくれたオドーアには感謝です。

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2024年3月16日 (土)

「マーキュリー通信」no.5298【奇人変人が世の中を変える!-504「国民に見放された新聞各紙」】


今朝は4時に目が覚めたので、5時頃階段を降りていきました。
その時、新聞配達員(日経)と出遭いました。
そこで、私が住むマンションでどの程度新聞を購読しているのかをチェックしてみました。
全戸をチェックするのは大変なので、163戸をチェックしたところ、購読しているのはわずか19戸でした。
2紙併読はありませんでした。
調査した時間帯が5~5時半なので、全紙の配達員が配達したかどうか分かりません。

ググってみると、日本の全世帯数は59,761,065世帯、その内購読率は28.3%、ただし、法人、コンビニ、駅売り、そして電子書籍を除くと、25.3%との調査結果が出ています。
4世帯に1つしか購読していない事が分かります。

私も4年前の米国大統領選挙で一番信頼していた産経新聞がフェイクニュースを垂れ流すので、中止しました。
企業の提灯記事が多い日経は10年以上前に購読中止しました。
数年前に読売新聞を試しに3ヶ月ほど購読しましたが、フェイクニュースが多いので止めました。
日経ビジネスも偏向報道がひどいので30年間の購読を中止しました。

フェイクニュースで多いのは、コロナ関連、米国大統領選挙ではアンチトランプ報道、そしてウクライナ戦争ではロシアのプーチン一人を悪者扱いする偏向報道に溢れているので、テレビのニュース番組同様信用できません。

私の場合、代わりにダイレクト出版の動画配信を毎日1時間視聴しています。
堤未果、河添恵子、丸谷元人、林千勝+真相報道ー週刊ルネサンスレポートの5番組を観ています。
1番組当たり月間2980円+消費税ですが、報道価値と信頼性は月とすっぽんの差です。
それ以外に、数千円~数万円する臨時動画を視聴しています。

彼らは、視聴者の評価が下がれば視聴中止となります。事実数名の番組を費用対効果が悪いので止めました。

これが私の情報源となり、メルマガの重要な情報源ともなっています。

なお、私はユーチューブは、政治関連では一番人気のYoutuber幸福実現党及川幸久氏以外はたまに観る程度です。
そこまで観る時間的余裕がないからです。

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2024年2月28日 (水)

「マーキュリー通信」no.5283【奇人変人が世の中を変える!-503「いよいよ日本が消滅国家の道を突き進んでいます」】


昨年の出生数が昨日発表されました。
予想以上の出生数の減少で86万人を切りました。このまま推移すると2035年の出生数は50万人を切ると政府は予想しています。
年間出生数を、仮に86万人と50万人の中間をとって70万人とします。これに平均寿命85歳を100倍すると約6000万人まで減少します。いよいよ消滅国家の道へのカウントダウンとなっています。

これに対し、政府は、こども家庭庁を作って、一応少子化対策をしていますが、根本的な解決にはなっていません。
こども家庭庁は縦割り行政の弊害を乗り越えるために作られたはずですが、あまり機能していません。

少子化の一番大きな要因は若い人の経済的問題です。

非正規雇用者数は2005年に1,634万人でしたが、それ以降増加傾向にあり、2022年には2,101万人と約1.3倍になっています。そのうち2005年に780万人だったパートは2022年までに241万人増加し、1,021万人になっています。

正規雇用者の年収水準は2010年で496.6万円であったのが2022年に530.6万円に増加しており、12年間の伸び率はプラス6.8%となる。
一方で、非正規雇用者は274.4万円から306.5万円へと同伸び率は11.6%となる。 非正規雇用者の方が賃金が増加していますが、これではぎりぎりの生活です。
当然共働きが必要となり、子供を産んでも精々2人止まりです。
政府はこの事実を認識し、正規雇用を増やす政策を推進すべきです。
ただし、今後AIの普及により、正規雇用の維持も厳しくなっていきます。

円安の進行で、日本はいつの間にか物価の安い国となり、非常に暮らしやすくなっています。
ただし、住まいに関しては、高くて、狭いです。
よって、少子化対策の一番は住宅政策です。

まずは新生児の家庭には、家賃ゼロの子育てに快適な住宅を提供することです。
仮に家賃15万円として、これに86万人を掛けると1.5兆円の財源が必要です。
その他、子育ての費用も無料化していきます。
月額10万円そてい、86万人を掛けると、こちらも1兆円程度必要です。
コロナワクチンやウクライナ戦争に兆単位の無駄な税金を使うより、国家存続の方に予算を割くべきです。

これこそ縦割り行政の弊害を乗り越える政策と考えます。

一方、コロナワクチンを女性まで接種させました。

コロナワクチンは、不妊の原因となり、すでにスウェーデンでは、出生数減少に悪影響を与えています。

また、乳幼児にも特に考えもせずコロナワクチンを推奨していますが、障がい児が発生する確率が高くなり、新たな予算措置が必要となります。

政府は、米国のポチから脱し、国民の為の政治を推進することが、日本国滅亡の最善策と早く気づくことです。

そのために身命を賭して政治活動をするトップリーダーの出現を期待します。

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