奇人変人が世の中を変えていく

2020年8月10日 (月)

「マーキュリー通信」no.4060【京大上久保教授「コロナショック終焉説の疑問に答える」】


7月16日に京大上久保教授が「コロナショック終焉説」を発表し、コロナショック一色の政治やマスコミに一石を投じています。

youtubeでは既に50万回以上視聴があり、大きな反響となっています。
専門家も含め多数の質問が寄せられたので、今回(8月7日)再度youtubeでその質問に丁寧に答えています。

主な質問:
Q:感染者数が緊急事態宣言前より増えているが、この状況をどのように捉えているか

A:PCR検査数が増えているので、それに比例して当然増える。但し、PCR検査の陽性反応者と感染者を混同している。陽性反応しても、症状が現れない人も多数いる。この人達は免疫がついており、特に問題なく日常生活を送ることができる。
我々はウィルスや細菌と一緒に暮らしている。ある特定のウィルスや菌に絞って検査をすれば、陽性反応する人も多数いる。しかし、それで大騒ぎする必要はない。
従って、陽性反応者数と感染者数と分けて発表する必要がある。

Q:重傷者数が増えているが

A:前の質問とも関連するが、重傷者のPCR検査をしたら偶々陽性反応を示すこともある。従って、一律に陽性反応者数に含めるのではなく、どちらがメインなのかを分析する必要がある。
※英国では交通事故死した人がたまたま陽性反応を示した。その人をコロナウィルスの死亡者数にカウントした。それは行き過ぎとの批判が出て、対象者から外した。


Q:それにしても死亡者数が1000人を超えた

A:65歳以上の日本人は3588万人いる。人口比28.4%。65歳以上の高齢者でも、死亡確率は1万人当たり0.278人しかない。10万人当たり2.8人しか亡くなっていない。
全国民に換算すると1.6人と致死率は極めて低い。
これに対し、インフルエンザの致死率は.2.8人、交通事故死は.2.9人、自殺者は17.4人と意外と高いです。

Q:秋の第2波は来るのか?

A:東大高橋教授が国会答弁で2週間後に第2波来ると報告した。しかし、あれから3週間経過したが、第2波は来ていない。
このまま巣ごもり状態が続き、外部との接触がない人が多ければ多いほどせっかく獲得した免疫力が低下していく。その結果、第2波が来る可能性はある。
大事なのは、コロナショック前と同じような生活に戻ることで、コロナウィルスに触れる機会が増える。当然陽性反応は出るが、それが免疫力をつけることになる。

Q:更に強いコロナウィルスは来るのか?

A:現時点では、G型より強いH型が確認されているが、これが最後で、その後は終焉に向かっていくと考えている。

Q:政府は上久保教授の発表の事実を知っているのか

A:麻生副総理、加藤厚労相には伝えた。安倍首相も知っているはず。しかい、私(上久保教授)は、専門家チームに入っていないので、どうしても専門家チームの意見を尊重せざるを得ない。

Q:今回のyoutube発表に関する世間の反応は

A:7割方は肯定的。2割は否定的。但し、最後までyoutubeを視聴しないで頭ごなしで批判してくる人も多い。私のどこに問題があるのか、科学的に具体的な論拠を提出して欲しい。その上で議論を深めていきたい。私も完璧ではないので、もし改めるところがあれば改めていきたい。

詳細は、下記URLをご覧ください。
https://www.youtube.com/watch?v=ajWWHBem-r0

◆◆◆◆◆◆編集後記◆◆◆◆◆◆◆

医者というモノは悪いことを予想するのが好きな職業です。
先行き問題なしと発言して、もし事態が悪化したら責任を取らされることになる。

安倍首相も、そういう医者や専門家集団の性癖を理解し、政治家として決断して欲しいと思います。

今、首相として決断すべきことは、withコロナの時代に生きる指針を明示し、経済回復が最優先課題です。

経済回復策としての各種Go to キャンペーンも経済回復策の一環として有効です。その為には、陽性者数の発表でなく、感染者数と重傷者数、死亡者数に絞った数値管理が重要と考えます。


◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆

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2020年8月 9日 (日)

「マーキュリー通信」no.4059【奇人変人が世の中を変えていく-386「長崎に原爆投下75年に思う」】


75年前の今日、長崎に原爆が投下されました。被災で亡くなれた方のご冥福を心よりお祈りします。

6日の広島、9日の長崎に原爆が投下され、日本人は世界平和を誓い、その為に核兵器廃絶を訴えています。

私も平和を真摯に希求する理念、純粋な念いにはもちろん賛同しています。

しかし、平和に対する考え方は、隣国中国とは全く異なります。
日本は世界唯一の被爆国としていますが、事実は中国が侵略した少数民族のウィグル自治区で水爆実験が行われ、数10万人のウィグル族が亡くなりました。

中国の目指す世界平和とは、無神論国家、中国共産党の世界を創っていくことです。

無神論の中国では、人間もモノと同じです。その為に、人命は尊いう概念がありません。
核兵器の力により世界を征服していきます。その為に水爆実験で多数のウィグル族を殺戮しても何とも思いません。


日本が核兵器廃絶を訴えれば訴えるほど中国共産党は我が意を得たりと喜んでいます。

中国の描く世界平和をイメージしてみてください。

自由も民主も信仰もありません。中共政府に隷属する人間、中国共産党に従う人間が優遇される世界、そういう平和な世界です。
約14億人の中国人民が監視カメラで支配される世界です。

このまま手をこまぬいているとそういう世界になっていきます。

中国の目指す世界平和を阻止するために、我々は核兵器廃絶から核兵器で国を守るという発想にそろそろ変えたらいかがでしょうか。

日本は世界で唯一(実際には2国)被曝を受けた国です。だから核兵器で国を守る権利があると主張できます。

中国、北朝鮮のような独裁国家では、独裁者の意思1つで核兵器のボタンが押されてしまいます。

しかし、日本は民主主義国家です。核兵器のボタンを押すには民主的な手続きが必要です。
憲法9条改正だけでも、戦後75年が経ち、未だに改正されていません。このような日本の現状からみれば、核兵器のボタンを押すことは事実上あり得ないと思います。

従って、核兵器保有は、核抑止力となり、核戦争を起こさせない歯止めとなります。

感情的に核アレルギーを訴えるのではなく、もっと冷静に現在の国際情勢を分析すれば、日本もそろそろ核兵器保有の議論をすべき時期と考えます。

◆◆◆◆◆◆編集後記◆◆◆◆◆◆◆

女優夏目雅子がガンで亡くなりました。

夏目雅子は、シルクロードのあるウィグル自治区で西遊記のロケを行いました。
その時に、被爆し、がんで亡くなったと言われています。

NHKは親中的な報道が目立ちますが、シルクロードの放映で中国から特別な待遇を受けていると聞きます。

だからNHKの政治番組、とりわけ中国関連の番組は親中的な報道が目立ち、信用できないといえます。

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2020年8月 7日 (金)

「マーキュリー通信」no.4057【京大上久保教授が月刊誌Will9月号で再度強調「コロナウィルスは心配しなくて良い」】

 

7月21日の「マーキュリー通信」で、、京大上久保教授が日本人はコロナウィルスの免疫がついたので、コロナショック前の生活に戻って大丈夫という情報を伝えました。
同教授は、Will9月号にも寄稿しました。
本情報は政府に届いているそうです。
だから、最近政府はgo toトラベルキャンペーンを打っているのですね。
なお、秋には出版するそうです。

そうなると、連日マスコミのコロナウィルス関連の過激報道で、国民は不安に陥っていますが、マスコミも取り上げざるを得なくなります。
そして、政府の方針も変わり、コロナウィルスの過剰警戒感を解き、国民が安心して暮らせる世の中に変わって行くと思います。

そうなると株価は急上昇し、景気も回復していくと思います。

◆◆◆◆◆◆編集後記◆◆◆◆◆◆◆

本日の、「ビジネス情報交換会」は予定通りセミナー会場で実施します。
ズーム参加希望の読者は、下記ログインIDとパスワードから参加願います。

ログインID 930 182 2900
を入力するとパスワードを要求してきます。
パスワード 5sslzu を入力すればOKです

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2020年8月 1日 (土)

「マーキュリー通信」no.4050【奇人変人が世の中を変えていく-385「既に米中戦争第2幕は切って落とされた!」】


世界に拡散させた武漢発パンデミックウィルスに対し、習近平国家主席からの謝罪が一向にありません。
また、事故の原因すら未だに隠蔽しています。

それどころか、コロナショックで弱った諸外国に軍事的侵攻を開始しました。
日本には尖閣諸島奪取の為に連日艦船を派遣しています。

これは中国の野望を見れば分かります。習近平国家主席の野望は中国共産主義を世界中に広げ、世界制覇することです。
その為には手段を選びません。

米国はやっとそのことに気づきました。
これまでは米中貿易戦争でした。

7月22日に米国政府は、中国のヒューストン領事館に閉鎖命令を出しました。米国政府は、同領事館をスパイ基地と見なしました。ここから米国の軍事、技術、その他様々な情報を盗み出し、中国本土に送っていることが分かったからです。

突然の閉鎖命令に、同領事館は書類を大量焼却始めました。領事館内には大量の米ドルの偽札が保管されていることを隠蔽するためでした。中国は世界最大の米ドルの偽札造りの国です。

中共の基本的考え方は、世界制覇のためには、何でもありです。
偽札造りから、麻薬、密輸、サイバー攻撃、コロナウィルスのような化学兵器、そして大量殺人など手段を選ばずです。中国14億人の内、1億人の中国共産党員が生き残れば良いと思っています。

更に怖いのはトップの習近平が小学生程度の知能しかないことです。
世界制覇の夢を語る小学生がいたら末恐ろしいですよね。

米国は、米中貿易戦争からイデオロギー戦争へと戦略転換し、今後中国を徹底的にたたいていきます。軍事衝突もあるかもしれません。
その結果、中共は一気に崩壊していくことでしょう。

そんな世界情勢の中、まだ習近平を国賓として招待することをギブアップしないのですか?

そろそろ米国から怒りの鉄槌が安倍首相に下されますよ!

 

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2020年7月30日 (木)

「マーキュリー通信」no.4048【奇人変人が世の中を変えていく-384「立民、国民民主の再合同、コップの中の争いするより国民目線に立て」】


立民、国民民主党の再合同の争いを見ていると、国民目線、国民の気持ちからかけ離れています。

まずやるべきとは旧民主党政権時代の反省です。
私は3人の首相のイニシャルをとってNHK政権と呼んでいます。

N(野田首相):選挙前は、自ら本まで出版し、消費増税絶対反対を唱え、その代わり天下り廃止を訴えました。しかし、財務省勝次官と消費増税との引き替えに、首相の座を勝ち取りました。国民に対する最大の裏切りです。詐欺罪で訴えられるべきです。

H(鳩山首相):トラストミーという綺語を発し、自民党政権の時に創り上げた沖縄普天間基地の辺野古移転をご破算にしてしまいました。以来、沖縄は中国侵略の危機に瀕しています。

K(菅首相):東日本大震災を引き起こし、最悪の対応策をして、国民を苦しめました。

3人の首相はまずは国民に深く謝罪すべきです。菅直人氏は、立憲民主党の最高顧問に居座るなど、国民を愚弄しています。

その上で、まずは世界の常識である普通の政党に戻るべきです。
つまり、憲法を改正し、自衛隊を軍隊と認め、中国の侵略危機に対処する具体的政策を提言します。

その上で、国民目線に立ち、消費税の期限付き撤廃を宣言します。
更には、「コロナショックは日本人は免疫力がついているので安心せよ!」と発表し、国民を安心させます。

国民は安部長期政権に食傷気味です。しかし、代わりの人物がいないのでずるずると長期政権が続いています。

もし、民主党が上記のような発表をすれば、支持率は一気に2桁代となり、自民党を脅かす勢力になります。

国民は自民党に対抗できる健全な野党を期待しています。

このまま立民、国民民主両党が再合同しても、支持率はじり貧となり、いずれ消滅していきます。

私の大学の同期に河村たかし名古屋市長がいます。

彼は自分が総理になり民主党を変えると豪語して、その豊富を本にまで書きました。
しかし、異端児として追放されました。

彼は減税論者であり、自らも名古屋市長の報酬を800万円と自治体の首長としては最低レベルまで引き下げました。

もし、河村たかしのような型破りの男が民主党のトップとなり、首相になっていたら、日本は変わっていたかもしれません。少なくとも3人のNHK政権よりは私心なく国民の為になる政治をしてくれていたことと思います。

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2020年7月26日 (日)

「マーキュリー通信」no.4045【奇人変人が世の中を変えていく-382「自国に不利な間違った歴史を教えているのは世界で唯一日本だけ」


扶桑社の中学生向け「新しい歴史教科書」が文科省の諮問機関教科書検定委員会により一発で不合格の判断を下された。
そのことに対し、マスコミからも非難が上がっています。

私も同教科書を購読しましたが、中学生に自分の国に対する自信と勇気、希望を与えるすばらしい内容でした。その内容は、社会人の私にとってごく常識的な当たり前の内容です。

週刊誌アサヒ芸能によると、教科書検定委員会には北朝鮮のスパイも入っていたり、毛沢東思想信奉者もいるそうです。

日本はスパイ天国なので、文科省にもこういう形でスパイが入っているなら、文科省はその事実を徹底的に調査すべきです。もし、事実なら国政を揺るがす大問題となります。

日本の歴史も含め各国の歴史は、国家形成に至るまでの歴史過程を記述します。当然、その原点は科学的に証明できず、神話の世界となります。
従って、日本は天照大神を主宰神とする天皇家が約2700年に亘って統治してきた世界に例のない国家となります。

教科書検定委員会は、それを排除したいようです。そして、天皇陛下を軽んじる考えがあるようです。

もう1つ看過できない点が、戦前戦後の近代史を自虐史観で塗り固めていることです。つまり、日本は日清戦争に始まりアジアを侵略した悪い国というレッテル貼りです。
百歩譲って、戦前の日本がアジア諸国に迷惑をかけたという一面もあったかもしれません。

しかし、当時のアジアアフリカ中南米は、欧米の帝国主義の最盛期でした。その中で苦しめられているアジアの同胞を救おうと大東亜宣言を発表しました。そこでアジア同胞との共存共栄、人種差別の撤廃等を高らかに唱いました。
このおかげでアジアの同胞は日本に勇気を与えられ、戦後次々と独立していきました。そして、日本に感謝しています。

一方で、大東亜戦争(太平洋戦争は米国が日本に押しつけた呼び方)は、大の日本嫌いの米国フランクリン大統領の自作自演の戦争であり、日本はその被害者だということが研究の成果として報告されています。

また、南京大虐殺や朝鮮慰安婦問題も朝日新聞の誤報であることを同紙も認めています。

歴史的に捏造された2大誤報を他社の教科書に掲載されています。

なぜそんな不実が中学生の歴史教科書に記述されている理由が分かりました。中国人スパイが紛れ込んでいるからです。

どんな国でも、自国の歴史を悪く言いません。
大航海時代の16~18世紀は欧州が繁栄を謳歌した時代でした。
コロンブスやマゼラン等は大英雄とされています。しかし、現地人から見ると、彼らを侵略し、大量殺戮した極悪非道の人種です。

政府は、まず中国人や北朝鮮のスパイがいないか徹底調査し、もしそれが事実なら追放すべきです。そして、子ども達が誇れる日本の歴史と国家像を生徒達に教えるべきです。
世界から見ると日本はすばらしい国で、永住したい外国人が多数います。しかし、日本の子ども達は日本の将来に夢や希望を抱いていません。
子ども達の精神的抑圧は将来にも影響します。
いち早く政府の対応を希望します。


下記はメルマガ読者からの情報です。
市丸利之介中将は、最期に自書を残し、死んでいったそうです。
そこには日本はアジア同胞との共存共栄を唱い、平和を希求しながら日本防衛のために米国とやむなく戦った武士道精神が記載されています。
それに引き替えルーズベルトの非人間性を批判しています。
当時の日本兵の精神的態度が分かると思います。


全ての人々に知って欲しい市丸利之介中将「ルーズベルトに与うる書」
https://youtu.be/kn7jx4qgsnQ


◆◆◆◆◆◆編集後記◆◆◆◆◆◆◆

先日、南京市に駐在していた人と会いました。
南京大虐殺に触れたら、同市に確かに中国が建設した南京大虐殺記念館はあるが、日常の会話では一切触れていない。
ましてや日本人に対する恨み辛みも一切ないとのことでした。これから見ても、南京大虐殺事件は毛沢東も知らなかった虚構であることが明白です。

◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆

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2020年7月25日 (土)

「マーキュリー通信」no.4044【奇人変人が世の中を変えていく-381「人間と動物を分ける最大のものとは」】


人間と動物を分ける最大のものは信仰心です。

敬虔なクリスチャンであるライオンの話を聞いたことがありません。
ライオンの本能は種族が生き残るためにはどんなことでも行います。

共産主義の基本は無神論です。
人をモノと思っているので、不要と思えば容赦なく殺戮してきました。
ソ連のスターリンが2000万人、中国毛沢東が6000万人を餓死させ、習近平が少数民族や法輪功を中心に数百万人殺戮してきました。共産主義国家が殺戮してきた人数は累計で1億人に上ると言われています。

1億人の中国共産党の最大の敵は、13億人の中国人民です。
中共は、13億人の中国人民を手なづける為に、アメ(カネ)と無知(死刑、拷問、処罰)を使って懐柔してきました。また、反日主義をでっち上げ、人民の不満をそらしてきました。
中共は14億人というえさ(=巨大市場)を撒くことにより、世界中の興味を引きつけ、世界制覇を企んできました。

現在の中共は、ライオン(陸軍)とサメ(海軍)とワシ(空軍)を合体させた最強の共産主義国家となりました。これを仮にライサワと呼びましょう。

日本時間の昨日、米国ポンペオ国務長官は、ニクソン大統領以来の親中政策を失敗だったと明言しました。
中国が経済的に豊かになれば、自由と民主主義の国になるモノと、欧米諸国は幻想を抱いてきたことにようやく気づいたようです。

そして、今後はこのライサワという害獣退治に乗り出すことを宣言しました。
そのベースは自由と民主と信仰です。無神論国家の恐ろしさに気づいたわけです。

今後、米国はこの基本ポリシーに同調する諸国を、かつてソ連包囲網を築いたように、援助していく決意をしました。

日本が現在やっていることは、ライサワが食い散らかした残飯に群がるさながらハイエナです。
トヨタが中国に新たに工場を進出させました。創業者豊田喜一郎がその事実を知って「トヨタはいつから無神論企業になったのだ!」嘆いていることでしょう。

同時にそのハイエナからおいしい汁を吸っている親中派議員、政党は時代の流れをよく読んで欲しいと思います。

中共は世界最大の犯罪者集団です。やくざは仁義を重んじますが、中共には義理人情すらありません。彼らの本能はカネと権力をベースにした闘争本能だけです。

今やヒットラー以上と風評の高い悪党習近平(但し、知能は小学生並み)を国賓と招くという議論をしている愚かさに早く気づいてほしいものです。

◆◆◆◆◆◆編集後記◆◆◆◆◆◆◆

このような末恐ろしい共産主義を掲げる日本共産党が一定の勢力を持っている日本、これも世界の常識は日本の非常識の1つといえるでしょう。


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2020年7月22日 (水)

「マーキュリー通信」no.4041【絶海の孤島、巨石文明モアイが滅亡した理由とは】

7月19日(日)NHK BSスペシャルで「絶海 謎と神秘の巨石文明モアイ イースター島」は、巨石文明の象徴モアイの栄枯盛衰を2時間に亘り非常に良くまとめていました。

モアイの繁栄をもたらしたものは食糧としていたネズミです。
しかし、そのネズミが大繁殖して森林を食い荒らし、逆に食料不足を招き2万人いたモアイは3千人まで激減しました。

更に17世紀、欧州の大航海時代にモアイは発見されました。丁度イースターの日だったので、イースター島と命名したそうです。

しかし、欧州人はモアイの人間を奴隷として半数の1500人を本国に持ち帰りました。
その内一部の人間が釈放され、モアイに戻されました。

その時病原菌も持ち帰ったため、モアイに伝染病が蔓延し、免疫力のなかった彼らは絶滅状態となったそうです。

現在はかろうじて生き残った111人と欧州人の混血がイースター島で仲良く暮らしているそうです。

昨日のメルマガでコロナウィルスで多数の日本人が被害を受けましたが、現在既にコロナウィルスに対する免疫力がついており、コロナ前の生活に戻って大丈夫な旨書きました。

私たちの体はコロナだけでなく、多くの最近やウィルスと接触しながら生きています。
従って、withコロナ時代のキーワードは免疫力です。必要以上にコロナに恐怖心を抱かず、かといって慢心せず、日々心身共に健康生活を送ることが肝要と思います。

そしえて、コロナウィルスに負けない免疫力を普段からつけておくことも重要であることを痛感しました。

私の「普段」は「階段」登降です。
毎朝5時起きして2時間の運動を実施し、最後は18階までの階段の上り下りをしています。

信長の健康法で、足半(あしなか)を履くと、浮き指を防止できることを学びました。そこで、最近は草履を履いて、階段の上り下りをしています。これで浮き指を意識しながら、階段登降ができます。慣れれば特に問題ありません。

◆◆◆◆◆◆編集後記◆◆◆◆◆◆◆

近くの整骨院に体のメンテの為に通っていましたが、これまで3密防止の意味で利用を控えていました。しかし、昨日から再開しました。
同整骨院は、緊急事態宣言中は空いていましたが、現在はだいぶ患者が戻ってきたそうです。特に感染者は出ていないそうです。

◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆

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2020年7月17日 (金)

「マーキュリー通信」no.4036【奇人変人が世の中を変えていく-380「日本に影響を与える米国大統領選に関する正しい情報を収集する」】


米大統領選はコロナショックでトーンダウンし、再選間違いと言われていたトランプ大統領が苦戦を強いられ、このままだとバイデン元副大統領の再選が有利となっています。

日本のメディアは、全回の大統領選挙でも、米国メディアの情報をそのまま流すだけで、トランプ候補の偏った情報を送り続け、トランプ大統領の誕生はあり得ないと報道していました。

もし親中派のヒラリー・クリントンが当選していたら、今頃は中国の日本への侵略リスクは更に高まり、尖閣諸島は略奪されていたかもしれません。

今度の大統領選でもトランプ大統領に対する偏った情報が日本のメディアでも多数報道されているために、トランプ大統領に対してはマイナスのイメージを持つ日本人が多いと思います。

トランプ大統領のこれまでの実績と実際の人柄を知れば、次の4年間、米国大統領を任せて足る人物だと理解できます。
トランプ大統領は、自由と民主と信仰をベースに米国の復興を図るという基本理念が明確であり、ぶれていません。

もし、バイデン元副大統領が大統領になったら世界への影響、とりわけ中国の侵略行為を加速する恐れがあります。

日本のメディアはもっとこういう視点でも大統領選を論じて欲しいと思います。

さて、最近バイデン元副大統領が認知症の疑いが極めて高いことが報道されました。

きっかけは、コロナウィルスで死亡した米国人を12万人と言うべきところを1億2千万人と発言してしまったことでした。

それ以外も副大統領時代にアフガンを訪ね、副大統領と活躍したことを国民にアピールしたのですが、実際には行っていなかったことも判明しました。

今後テレビ討論会が予定されていますが、その時に更に失言が目立てば、認知症問題が更にクローズアップされることでしょう。
その結果、トランプ大統領の再選に有利に働くこととなるでしょう。

それにしても77歳の認知症の大統領候補、一時は大統領候補の最右翼と言われたバーニー・サンダース候補は78歳の極左主義者、民主党の人材難は深刻ですね。

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2020年7月15日 (水)

「マーキュリー通信」no.4034【奇人変人が世の中を変えていく-379「我が家にもやっと特別給付金が振り込まれました」】


本日通帳の記帳をしたら北区から特別給付金が振り込まれていました。
申請してから丁度2ヶ月です。
改めてお役所仕事の遅さを実感しました。
もし輸血をしている重病人にたとえるなら、出血多量で死亡していることになります。
特別給付金は1人10万円ですが、これに関わる役所の諸経費も莫大なものと推測します。

国は国民全員にマイナンバーを通知しています。
マイナンバーを使って、インターネットから申請させればもっと諸経費を削減できただけでなく、スピーディに対応できたはずです。
申請者は、役所のウェブサイトに申請者名とマイナンバー、そして振込銀行口座を入力するだけで良いはずです。
銀行と提携し、そのデータを銀行に転送し、後は振り込み手続きを銀行にさせれば、数日にでできる作業です。
2ヶ月もかかるのは手作業の部分が多いと推測します。

国はこれを機にマイナンバーカードの普及を急いでいるようですが、国民である私にとっては必要ありません。今回のような場合、マイナンバーで事足ります。

私はカナダに在住していた40年前でも既に社会保険番号制度があり、確定申告を始め銀行口座開設、医療費申請等全て社会保険番号とひも付いていました。
従って、事務処理が非常にスピーディでした。

日本人はお役所を信用していません。
マイナンバーカードを普及させたいなら国民の利便性を図るべきです。
縦割り行政を廃し、医療、保険や公的なものと紐付ければ、国民の利便性は上がり、マイナンバーカードの普及が促進すると思います。

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